【平均年収880万円】ぴあ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ぴあ株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ぴあグループは、音楽・スポーツ・演劇・映画など、多彩なライブ・エンタテインメントを通じて人々の心をつなぐサービスを展開しています。エンタテインメントによる感動を「感動のライフライン」と捉え、その構築を目標に掲げています。

単体従業員数は437名、連結従業員数は621名です。同社グループの報告セグメントは「レジャー・エンタテインメント関連事業」の1つです。

主な国内グループ会社は、ぴあライブクリエイティブ、ぴあフィールドサービス（スポーツくじ事業）などです。

2022年3月にはDMS事業を分社化し、ぴあネクストスコープを設立。また、三菱地所と合弁会社MECぴあクリエイティブを設立し、事業領域を拡大しています。

ぴあは、エンタテインメント領域で感動のライフライン事業を構築し、人々の心豊かな暮らしを支える企業です。同社グループでは、従業員一人ひとりの成長を重視し、多様な人材が活躍できる環境づくりに力を入れています。このような方針のもと、給与水準や働き方に関する具体的なデータを見ていきましょう。

ぴあでは、従業員の定着とキャリア形成を支援する環境が整っていることがうかがえます。平均勤続年数と平均年齢から、経験を積んだ人材が長く活躍している傾向が見られます。

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の退職給付制度を採用しています。これらの制度は国内グループ会社を対象としています。

退職給付債務は7.4億円、年金資産は7.8億円です。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

同社グループは「ひとりひとりが生き生きと」という企業理念に基づき、経営戦略を完遂する強い意志を備えた自立した人材と組織の創造を目指しています。従業員一人ひとりがオーナーシップを持ち、人間としての成長とコミュニティとしての成熟、そして既存のやり方から変身突破しながら進むための人材戦略を構築しています。

報酬に関しては、新型コロナウイルス禍での厳しい状況を経て、2023年から2025年までの間にベースアップを実施しました。これにより、2022年と比較して正社員の平均年収は121%となっています。

具体的には、増加する中途入社社員へのオンボーディングや新卒社員へのメンター制による早期活躍支援に注力しています。次世代リーダーの育成や、様々な人生の節目年齢でのキャリア研修など、幅広い対象層に向けて必要なマインドとスキルを身に付ける教育研修体制を整備しています。また、ダイバーシティに関する課題と対応を検討し、多様な考え方やバックグラウンドを持つ人材を活かす環境づくりにも取り組んでいます。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。男女賃金差異は、給与が高くなる傾向にある勤続年数の長い労働者や、給与の高い職群における男性比率が高いことによるものです。

これらの指標は、同社グループにおいて主要な事業を営む提出会社単体の計数です。

ぴあは、音楽、スポーツ、演劇、映画といったライブ・エンタテインメントを通じて人々の心をつなぐサービスを展開しています。エンタテインメントを生活に不可欠な「酸素」と捉え、「感動のライフラインの構築」を目標に掲げています。コンテンツ制作からチケット流通、会場運営、メディア創出まで、多岐にわたる領域を連携させ、作り手と受け手を一気通貫で結ぶプラットフォームを構築しています。

同社グループは、レジャー・エンタテインメント関連事業を主要な事業としています。この事業は、イベントの企画・主催、チケット流通システムの提供、メディア創出、アリーナ・ホール運営、そしてぴあのコミュニティ形成という6つの領域を連携させています。

コンテンツ制作では、音楽フェスティバルや舞台、オリジナルイベントの主催、映画やアニメへの出資参画など、年間約700公演を手がけています。物販や各種サービス・商品開発も行い、収益拡大につなげています。

チケット流通システムは、1984年に始まった日本初のコンピュータオンラインネットワークによるチケット販売システム「チケットぴあ」が中心です。年間約160,000公演、総発券枚数約8,500万枚と日本最大級の規模を誇り、約45,000社にのぼる興行主催者等にシステムを提供しています。国際イベントのチケッティング業務も多数受託しており、「大阪・関西万博」や「東京2025世界陸上」の入場チケット販売・システム提供も行いました。

メディア創出では、レジャー・エンタテインメント情報を満載した書籍や雑誌を刊行し、チケット事業とのシナジーを高めています。ウェブサイトやスマートフォンアプリ、放送等のクロスメディア型事業も推進しており、アプリ版「ぴあ」は約175万人の会員に利用されています。2023年12月からは、高座映像約3,000本を鑑賞できるサブスクリプションサービス「ぴあ落語ざんまい」も開始しています。

ヴェニューネットワーク事業では、1万人を収容する音楽専用ホール「ぴあアリーナMM」を2020年7月に開業しました。さらに「東京建物 ぴあ シアター＆カンファレンス」や「Shibuya PIT ZERO」の運営も開始し、「豊洲PIT」「仙台PIT」と合わせてアリーナ・ホール運営事業を本格化させています。

ぴあのコミュニティでは、クレジット機能を持つ「ぴあカード」を発行し、先行予約や施設割引などのサービスを提供しており、会員数は約39万人です。ウェブサイト上の「ぴあ会員」は約2,200万人を数え、チケット販売や会員限定の抽選販売サービスを提供しています。

同社グループの収益は、主にチケッティング関連ビジネス、メディア・プロモーション関連ビジネス、およびその他の事業から得ています。直近の連結会計年度では、チケッティング関連ビジネスが最も大きな収益源となっています。同社グループの売上高は、本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、国内市場が中心であることが示されています。

同社グループの連結業績は、過去5年間で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに増加傾向を示しています。特に直近の連結会計年度では、売上高が大きく伸長し、利益も大幅に増加しました。これは、グローバル・イベントの受託事業の拡大や、大規模公演のチケット販売が好調に推移したことによるものです。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期から当期にかけて増加しています。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から当期にかけて増加しており、生産性が向上していることが示されています。これは、事業規模の拡大と効率的な運営が寄与していると考えられます。

ぴあは、本業で安定的に資金を生み出し、事業成長のための投資も進めています。これにより、財務基盤の強化を図りながら、持続的な成長を目指している状況です。

同社グループの自己資本比率はプライム市場の非製造業平均と比較して低い水準にあります。一方で、ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を大きく上回る高い水準を示しています。手元資金である現金及び預金は増加しており、潤沢な資金を確保している状況です。これらの財務状況は、同社グループの事業活動を支える基盤となっています。

同社グループの当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは131億円の収入となりました。これは税金等調整前当期純利益や減価償却費の増加、仕入債務の増加が主な要因です。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産や無形固定資産の取得による支出が増加し、△28.9億円の支出となりました。財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金の返済により△18.1億円の支出となっています。これらの結果、フリーキャッシュ・フローは103億円のプラスを維持しており、本業で安定的に資金を生み出し、事業成長のための投資を行いながらも、資金の余剰を確保している状況です。この資金状況は、同社グループの安定した事業運営と将来への投資余力を示しており、雇用や給与の安定性にもつながるものと考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、感染症の拡大や大規模災害の発生により、事業基盤とする国内レジャー・エンタテインメント市場においてイベントの中止・延期など、事業活動が制限されるリスクがあります。これにより、業績に影響を及ぼす可能性があります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ぴあは、エンタテインメントを通じて人々の心を豊かにし、社会に貢献することを目指す企業です。デジタル技術を最大限に活用し、感動を創造する「ライフライン」を構築することで、社員一人ひとりの成長と多様性を尊重する企業風土を育んでいます。

ぴあは、21世紀のデジタルネットワーク社会において、ITを最大限活用することを経営方針としています。レジャー・エンタテインメント領域を楽しむために必要な情報・サービスを提供し、心の豊かさをサポートする「感動のライフライン」を構築することをビジョンに掲げています。

21世紀のひとりひとりの生き生きとした生活を支えることが使命であると考えており、「21世紀の感動創造企業」を目指しています。

ぴあは「ひとりひとりが生き生きと」という企業理念を掲げ、その実現を目指しています。エンタテインメントを通じて新たな価値を創出し、人々の心を癒す「感動のライフライン」を構築することで、多くの人々を元気づけ、文化的活動の発展を支援することを社会的役割としています。

同社グループでは、ひとりひとりの人格や価値観を尊重し、多様な人材が安心して力を発揮できる環境づくりを重視しています。企業理念に基づき、自立した人材と組織を創造し、生き生きと働ける環境作りが重要であると考えています。

「個の成長」が「企業の成長」につながるという考えのもと、ぴあ人としての「人間としての成長」と、既存のやり方から脱却し「変身突破」しながら進む独自のやり方の構築を目指しています。多様な人材を活かす環境づくりにも取り組んでいます。

ぴあグループは、2032年の創業60周年を見据えた長期ビジョンとして、「感動のライフライン事業」の実現を目指しています。この事業は、コンテンツ創出からコミュニティ醸成、チケッティング、プロモーション、アリーナ・ホール運営までを一気通貫で結ぶものです。

新たな中期経営計画（2026年度～2028年度）では、「事業基盤の確立・伸長」と「事業インフラ構築への積極投資」を軸としています。具体的には、次世代プラットフォームへのスムーズな移行と安定稼働の実現、業務フローや働き方の見直しによる業務効率化の推進、セキュリティ強化への継続的投資、全社的なAI活用による事業・サービス開発の両面における進化を重点テーマとしています。

また、ガバナンスの一層の強化、従業員ひとりひとりの健康を実現する健康経営の実践、2028年に予定する本社移転のスムーズな実施、従業員報酬のさらなる拡

ぴあは監査役設置会社制度を採用しており、取締役会と監査役会が経営の監督と監査を担っています。社外取締役と社外監査役を多数選任することで、経営の透明性と公平性を高める体制を構築しています。

ぴあの筆頭株主は矢内廣氏であり、創業家が経営の基盤を支えていることがうかがえます。また、株式会社セブン＆アイ・ホールディングスやＴＯＰＰＡＮ株式会社といった事業会社も上位株主として名を連ねています。

同社の役員は15名（男性13名・女性2名）で構成され、女性役員比率は13.3%です。代表取締役社長は矢内廣氏が務めています。社外取締役比率は41.7%です。

社外取締役は、宮本暢子氏（ウィズチャイルドさくらがおかこども園施設長）、一條和生氏（IMD教授）、村井満氏（公益社団法人日本プロサッカーリーグ名誉会員）、佐藤則之氏（Tycoon Executive Search顧問）、寺田美穂氏（セブン＆アイ・ホールディングス執行役員）です。

同社は監査役設置会社制度を採用しており、取締役会が経営に関する重要事項を決定し、業務執行を監督しています。監査役は取締役の職務執行の適法性を監査し、コーポレート・ガバナンスの強化を図っています。

同社の取締役（社外取締役を除く）の報酬は、固定報酬と業績連動報酬の2本立てで構成されています。業績連動報酬には中長期インセンティブとして株式報酬制度が導入されており、社外取締役は定額報酬のみとなっています。

なお、株式報酬額は、株式給付信託に関して当該年度中に費用計上された額です。

個人別報酬が開示されている役員は、矢内廣氏（1.49億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。