【平均年収888万円】アルバック 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年6月期）

※本記事は、株式会社アルバック の有価証券報告書（2025年6月期、2024年7月1日 ～ 2025年6月30日、2025年9月26日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

アルバックは、真空技術を基盤とした真空総合メーカーです。同社グループは、真空装置・機器やサービスを提供する真空機器事業と、材料や表面分析装置等を提供する真空応用事業を展開しています。

単体従業員数は1,648名、連結従業員数は6,132名です。セグメントは真空機器事業、真空応用事業、全社（共通）の3つです。

主な国内グループ会社は、アルバックテクノ、アルバック機工、アルバック販売、アルバック・クライオ、アルバック・ファイなどです。

同社グループは、新中長期経営計画「バリューアッププラン」を策定し、半導体電子を中心とした事業ポートフォリオへの見直しを加速することで、高成長・高収益性の実現を目指しています。

株式会社アルバックは、真空技術とその周辺技術を基盤に、産業と科学の発展に貢献する企業グループです。グローバルに事業を展開しており、多様な人財が活躍できる環境づくりに注力しています。

同社グループは、従業員の個性と多様性を尊重し、イノベーションを創出することで持続的な成長を目指しています。働きがいのある職場環境の整備や教育機会の創出を通じて、人財育成を強化する方針です。

株式会社アルバックは、専門性の高い技術を扱う事業特性から、安定した環境で長期的にキャリアを築きたいと考える方に適した企業と言えるでしょう。従業員の平均勤続年数や平均年齢からは、経験豊富な人財が長く活躍している傾向がうかがえます。

同社は、平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期にわたってキャリアを形成している傾向が見られます。これは、安定した環境で専門性を高めたいと考える方にとって魅力的な要素となるでしょう。

同社および連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度）および確定拠出制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する制度）を設けています。退職一時金制度がありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。
なお、確定給付債務は287億円、年金資産は241億円となっています。

同社グループは、グローバルに事業を展開する中で、多様な人財の育成と活躍推進を重要な経営課題と位置付けています。経営基本理念に基づき、従業員の人格・個性を尊重し、人権を尊重しあらゆる差別的取扱いを禁止する方針です。

ダイバーシティとインクルージョンを推進することでイノベーションを創出し、顧客や社会の課題解決を通じて従業員それぞれの成長につながる新しい価値を生み出し続けることを目指しています。この考えに基づき、変化の激しいビジネス環境を勝ち抜くため、グローバルに活躍できる人財の育成を強化し、働きがいのある職場環境や人事諸制度の整備、教育機会の創出に努めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。女性管理職比率は2025年6月30日を基準に算出されており、男性育児休業取得率は2024年7月1日から2025年6月30日の期間で算出されています。男女賃金差異は制度上の格差はなく、主に上位職層における女性比率が低いことによるものです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。連結子会社のデータは、常時雇用する労働者が101名以上の国内子会社を対象に2025年6月30日を基準として算出されています。男女賃金差異は常時雇用する労働者が301名以上の国内子会社を対象としており、300人以下の場合は開示対象外となります。

▼ アルバックテクノ株式会社

▼ アルバック機工株式会社

▼ アルバック販売株式会社

算出基準は法定の算出方法と異なります。

アルバックは、真空技術を基盤とした製品を多岐にわたる産業分野に提供する真空総合メーカーです。同社グループの事業は、真空装置・機器やサービスを提供する「真空機器事業」と、真空技術の周辺技術を基盤として材料や表面分析装置等を提供する「真空応用事業」の二つのセグメントに大きく分かれています。

アルバックグループは、真空技術を核として、さまざまな産業分野の生産財を提供しています。スマートフォン、PC、タブレット、スマート家電、テレビ、自動車といった最終製品を構成するエレクトロニクス部品などが、同社グループの装置によって生み出されています。

真空機器事業では、液晶ディスプレイ用スパッタリング装置、有機EL製造装置、巻取式真空蒸着装置、半導体製造用スパッタリング装置、真空ポンプ、計測機器などの開発・製造・販売・保守サービスを行っています。収益は、半導体及び電子部品製造装置、ディスプレイ・エネルギー関連製造装置、コンポーネント、一般産業用装置から得ています。当連結会計年度においては、受注高および売上高は前期を下回る結果となりました。

真空応用事業では、スパッタリングターゲット材料や分析機器関連など、真空を応用した製品の開発・製造・販売・保守サービスを提供しています。収益は、材料、表面分析機器関連、高精細・高機能ディスプレイ向けマスクブランクス関連などから得ています。当連結会計年度においては、受注高および売上高は前期を上回りました。

同社グループの売上高は、中国が最大の市場であり、日本、韓国、台湾、その他の地域でも事業を展開しており、グローバルな事業展開が特徴です。

アルバックグループの過去5期の業績を見ると、売上高は変動しながらも高水準を維持しています。当連結会計年度は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期を下回る結果となりました。一方で、売上総利益率は改善傾向を示しています。

アルバックグループの従業員1人あたりの売上高と営業利益を見ると、当連結会計年度は前期と比較して減少しています。これは、売上高の減少に加え、将来の成長に向けた研究開発費の増加などが影響しているものと考えられます。

アルバックは、安定した財務基盤を構築しており、本業で得た資金を成長投資に充てながらも、手元資金を確保している状況です。これにより、事業の継続性と将来への投資余力を維持しています。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率が高く、手元資金も潤沢に確保されていることから、安定していると言えます。自己資本比率はプライム市場の製造業平均を上回っており、不測の事態にも耐えうる財務体質を示しています。

当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは348億円の収入となりました。これは、税金等調整前当期純利益や減価償却費等の計上に加え、キャッシュ・フローマネジメントの強化による運転資金の圧縮が主な要因です。

投資活動によるキャッシュ・フローは、有形及び無形固定資産の取得による支出などにより、108億円の支出となりました。フリー・キャッシュ・フローは240億円の収入となり、本業で得た資金が投資を上回る状況です。

財務活動によるキャッシュ・フローは、業績連動型配当に基づいた配当金の支払などに充当され、142億円の支出となりました。同社グループは本業で安定的に資金を生み出し、成長投資を行いながらも、手元資金を増やしていることから、安定した経営状況にあると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、半導体及び電子部品、FPD等の製造工程で使用される真空装置分野において市場シェアを拡大してきました。しかし、半導体や電子部品、FPD分野等における市況変動に伴う顧客の設備投資の大幅縮小や財政状態の悪化が生じた場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

また、グローバルに事業を展開している既存の競合他社も数多く、新規参入も増えている中で、製品の性能のみならず価格面での競争も激化しています。このような競争環境により、同社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループがグローバルな事業環境の中で成長を続けるために、人財の確保は最も重要なことと位置付けています。事業の成長に必要な人財を確保し続けることができない場合、競争力の低下を招くこととなり、同社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

アルバックは、真空技術とその周辺技術を核に、産業と科学の発展に貢献することを目指しています。顧客満足の向上や独創的な商品開発を通じて、持続的な成長と企業価値の向上を追求する企業です。

アルバックグループは、「互いに協力・連携し、真空技術及びその周辺技術を総合利用することにより、産業と科学の発展に貢献することを目指す」という経営基本理念を掲げています。また、「真空技術及びその周辺技術の総合利用により、経済価値、社会価値、環境価値を創造する」というサステナビリティ方針に基づき、事業活動を行っています。同社グループは“Vision2032”として「未来につながる可能性の場であり続ける」ことを理想像として描いています。

アルバックグループは、経営方針や情報が迅速に伝わる「自由闊達な組織」と企業風土の形成を重視しています。グローバルに活躍する従業員の個性を尊重し、多様性を受け入れ活かすことが大きな原動力になると考えています。ダイバーシティを尊重し、インクルージョンを推進することでイノベーションを創出し、従業員それぞれの成長につながる新しい価値を生み出し続けることを目指しています。

同社グループは「企業倫理行動基準」や「ULVAC人権方針」を定め、社員の人格・個性の尊重、人権の尊重とあらゆる差別的取扱の禁止を遵守しています。また、RBA（Responsible Business Alliance）の行動規範の遵守にも努め、バリューチェーン全体での責任ある行動を推進しています。

アルバックグループは、持続的成長と企業価値向上を実現するため、複数の重要課題（マテリアリティ）に取り組んでいます。具体的には、「真空技術をコアとしたイノベーションの創出・共創の推進」、「多様な人財の育成と活躍推進・レジリエントな組織づくり」を掲げています。

また、「バリューチェーンにおける人権尊重・責任ある行動」と「持続可能な地球環境への貢献」も重要なテーマです。これらの課題実現に向けて、ESG経営の強化としてCO2排出削減や環境配慮型製品の開発、人権に配慮した事業運営、コーポレート・ガバナンス体制の強化を推進しています。人財経営の推進では、多様な人財が活躍できる環境整備や次世代リーダー育成プログラムの再構築にも取り組んでいます。

アルバックは、監査役会設置会社として、取締役会による監督機能と監査役による監査機能の双方を機能させることで、実効性と透明性の高いコーポレート・ガバナンス体制の構築・強化に努めています。取締役会は社外取締役を多く含み、経営会議や指名報酬等委員会などの重要な機関を設置しています。

アルバックの株主構成を見ると、上位には信託銀行や生命保険会社といった機関投資家が名を連ねています。特定の創業家や事業会社が上位を占めるような特徴は見られず、幅広い投資家層に支えられている資本構成となっています。

同社の役員は11名（男性10名・女性1名）で構成され、女性役員比率は9.1%です。代表取締役社長CEOは岩下節生氏が務めています。社外取締役比率は57.1%です。

社外取締役は、西啓介氏（ニッセイ信用保証代表取締役社長）、内田憲男氏（元株式会社トプコン代表取締役社長）、石田耕三氏（株式会社正興電機製作所社外取締役）、中島好美氏（元アメリカン・エキスプレス・ジャパン代表取締役社長）です。

同社は監査役会設置会社を採用しており、取締役会は7名で構成され、うち4名が独立社外取締役です。これにより、公正中立で透明性の高い審議と業務執行の監督を実現しています。

同社の社内取締役の報酬は、基本報酬、年次業績連動報酬、株式給付信託による株式報酬で構成されています。業績連動報酬は、単体営業利益率や連結営業利益の達成度を指標としており、企業価値向上への貢献を促す仕組みとなっています。社外取締役の報酬は固定報酬としての基本報酬のみで構成されています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。

個人別報酬が開示されている役員は、岩下節生氏（総額1.14億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。