サンドラッグの転職研究　2026年3月期通期決算に見るキャリア機会

①売上高5.1%増の8,425億円で増収増益を達成した

2026年3月期（通期）は売上高8,425億12百万円（前期比5.1%増）、営業利益468億31百万円（同5.2%増）と増収増益で着地。既存店の改装効果に加え調剤・EC事業が好調でした。経常利益は計画比100.5%と計画を上回り、売上総利益率も前期比0.2ポイント向上しています。

②新中計で売上高12,500億円・収益力トップクラスをめざす

2026－2030年度の新中期経営計画では「店舗多様化と商品力強化でドラッグストア・DS（ディスカウントストア）収益力トップクラスへ」を掲げました。2031年3月期にグループ売上高12,500億円、ROE（自己資本利益率）12.4%、事業別営業利益率はドラッグストア事業6.0%・ディスカウントストア事業5.7%を計画しています。

③調剤・ECがともに2桁成長し、中核の柱へ育ちつつある

調剤売上は189億18百万円（前期比16.8%増）、処方箋枚数は2,108,134枚（同10.2%増）に拡大。EC売上高も168億11百万円（同17.6%増）と2桁成長を続けています。新中計ではEC・調剤・PB（プライベートブランド）を中核的な柱に位置付けており、関連領域でのキャリア機会が広がる可能性があります。

出典:2026年3月期 決算説明 P.4

出典:2026年3月期 決算説明 P.6

ドラッグストア事業

事業内容：医薬品・化粧品・日用雑貨を主に販売。期末店舗数は1,155店舗で、直営店886店舗のほか、星光堂薬局84店舗、サンドラッグプラス76店舗、大屋72店舗、フランチャイズ等37店舗で構成されます。

業績推移：売上高5,393億79百万円（前期比4.3%増）、営業利益274億81百万円（同3.1%増）。季節商材の販売は減少したものの、備蓄米を含むフーズ部門が9.4%増と伸長しました。

注目ポイント：調剤事業は「地域に根ざした戦略とDX化による規模拡大」を掲げ、ドラッグ内併設率を2026年3月期の18.7%から2027年3月期計画で21.3%へ高める計画です。電子処方せんシステムやLineミニアプリの処方せん送信アプリ、オンライン服薬指導システム（SOKUYAKU）を活用しており、調剤とデジタルの両面で店舗を支える専門人材の重要性が高まっています。

ディスカウントストア事業（ダイレックス）

事業内容：食料品・家庭雑貨等を主に販売するディスカウントストアを、ダイレックスが展開しています。期末店舗数は439店舗です。

業績推移：売上高3,641億21百万円（前期比6.4%増）、営業利益193億50百万円（同8.4%増）。暖冬で季節家電は低調でしたが、営業利益は計画比101.8%と計画を上回りました。

注目ポイント：売上の68.4%を占めるフーズ部門は前期比8.0%増と堅調で、お米や嗜好品（コーヒー・紅茶）が継続して伸びています。ドラッグストア商材の取引条件改善もあり、売上総利益率は0.3ポイント向上。2027年3月期は32店舗の出店と賞味期限管理システムの導入を計画しており、店舗拡大と現場の効率化を担う人材の活躍余地が広がっています。

出典:2026年3月期 決算説明 P.16

志望動機のヒント

同社は新中期経営計画で、駅前・郊外・ディスカウントなど多様なフォーマットに、EC・調剤・PBを中核的な柱として組み合わせ、バランスよく持続的に成長する方針を示しています。志望動機では「調剤やECといった成長領域で地域の生活を支えたい」「電子棚札や賞味期限管理システムなど現場のデジタル化による生産性向上に貢献したい」など、自身の経験と同社の重点戦略を具体的に結びつけると説得力が高まります。

面接での逆質問例

• 新中期経営計画のラインロビング戦略において、食品強化やPB推進を担う部門ではどのような人材が求められていますか。
• 調剤併設率を高めていく中で、処方せん送信アプリやオンライン服薬指導など、デジタルを活用した業務に店舗スタッフはどのように関わっていますか。
• 人件費のコントロールと人材育成を両立させるために、現場ではどのような省人化や教育の取り組みを進めていますか。