【平均年収1405万円】ソフトバンクグループの給与・ボーナスが高いのはなぜなのか

【平均年収1405万円】ソフトバンクグループの給与・ボーナスが高いのはなぜなのか

【年収研究シリーズ】ソフトバンクグループ社員の平均年収は高いのか?実際はいくらもらっている人が多い?給与制度は年俸・月給どっち?ボーナスは年何回で合計いくらもらえるのか?年収額だけでは見えてこないデメリットはあるのか?など、年収に関する話題をデータや口コミから明らかにします。就職・転職の判断にご活用ください。


ソフトバンクグループの平均年収は1405万円

それでは、はじめにソフトバンクグループの平均年収について見ていきます。ソフトバンクグループの平均年収は、2021年3月期の有価証券報告書によると、1405万円です。キャリコネに寄せられた給与明細から算出したソフトバンクグループ年代別年収レンジは、20歳代で750〜850万円、30歳代で1140〜1240万円、40歳代で1420〜1520万円となっています。男女あわせた民間の正規雇用者の平均年収は503.5万円(国税庁・平成30年分民間給与実態統計調査結果)ですから、それと比較しておよそ2.8倍の額です。

ソフトバンクグループの平均年収推移

5年間で約240万円増

ソフトバンクグループ・5年間の平均年収・平均年齢・従業員数(単体)の推移

決算月平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年3月期1405万円40歳8.9年241人
2020年3月期1389.4万円40歳10.1年224人
2019年3月期1253.4万円41.5歳10.1年192人
2018年3月期1158.1万円40.5歳9.2年195人
2017年3月期1164.8万円40.5歳8.7年199人

出典:ソフトバンクグループ・有価証券報告書

ソフトバンクグループの過去5年間の平均年収を見てみると、2017年3月期は1164.8万円ですが、2021年3月期には1405万円と、なんと240万円も増加しています。2017年から2018年は微減ではあるのですが、そこからの特に3年間(2018年~2020年)は毎年100万円以上の伸び幅です。

同社の年収に関する口コミを見ると、「賞与は前年の業績が反映される」とのこと。営業利益の推移と平均年収の動きが1年ずれて同期しているのは、この賞与の仕組みがあるからです。

ソフトバンクグループの年代別平均年収と中央値

ソフトバンクグループの年収中央値は30代で1068.8万円

ここまで平均年収を見てきましたが、ソフトバンクグループのより実態に近い年収は中央値を見ればわかります。ソフトバンクグループの世代別平均年収・平均月収・平均ボーナス・年収中央値は以下の通りです。

ソフトバンクグループの年収実態

年代平均年収平均月収平均ボーナス年収中央値
20代794.9万円41.8万円158.9万円715.41万円
30代1187.5万円62.5万円237.5万円1068.8万円
40代1460.9万円76.8万円292.1万円1314.81万円
50代1688.1万円88.8万円185.6万円1519.29万円
60代1096.5万円57.7万円219.3万円986.85万円

※キャリコネの口コミ、有価証券報告書、厚労省・経産省・国税庁発表の調査資料を元に、編集部で独自に算出

ソフトバンクグループの持株会社であり、投資会社でもある同社は、業種としては「専門サービス業」に分類されます。この業種の平均年収は、全業種平均に比較すると、やや高いことが特徴です。例えば30代の場合、全業種平均が320.6万円であるのに対し、業種別平均は376.3万円、といった具合です。

こうした専門サービス業において、ソフトバンクグループの年収中央値は、すべての年代において業種別平均を大きく上回っています。同じく30代の年収中央値は1068.8万円と、業種別平均の約2.8倍です。社員の口コミを見ても、「満足できるだけの給与はもらっている」「年収は同年代だと高い方」と、満足の声が多く見られます。

ソフトバンクグループの年収が高い理由

賞与と同額のストックオプション

ソフトバンクグループの年収が高い最大の理由は、賞与の金額の大きさです。支給月数に関する口コミを見てみると、「夏が多く、4.3ヶ月分出たことも。冬は大体2.5ヶ月分」「平均年間8ヶ月ほど」といった声が多く見られます。賃金制度として、賞与の配分に重きを置く設計となっているようですが、この制度については、「2020年から基本給と賞与の配分が変わり、基本給が高くなる」そうです。

賞与の支給方法も独特です。まず評価結果に応じて支給額は大きく変動します。「直属の上司に0.0~4.0の間で評価され、賞与額が評価0.0で基本年収の0%、4.0で基本年収の100%となる」というものです。実績が如実に年収に反映されるというシビアな制度であることが分かります。また、さらにそこで決定された支給額と同額のストックオプションも付与されます。これについては、「取得後3年後から行使可能」というルールが適用されています。

ソフトバンクグループの給与体系・内訳

属人的な手当はない

ソフトバンクグループの給与体系は、基本給と諸手当からなる月給と、年1回(6月)の賞与で構成されています。諸手当といっても、支給されるのは通勤交通費(上限5万円/月)ぐらいであり、口コミによると「家族手当や住宅手当など、属人的な手当は一切ない」とのこと。純粋に業務遂行能力に対してのみ、報酬が支払われるポリシーであることが伺えます。

賞与の金額の高さと仕組みについては前項の通りですが、それ以外に福利厚生として、確定拠出年金制度、持株会、ベネフィット・ワン(カフェテリアプラン制度)が整備されています。

ソフトバンクグループ社員の給与明細(キャリコネ)

30代序盤で700万円超

20代営業(非管理職)の 給与明細

30代営業(非管理職)の 給与明細

20代から30代で200万円アップ

20代技術(非管理職)の 給与明細

30代技術(非管理職)の 給与明細

ソフトバンクグループの職種別年収

新卒/中途採用の区別なし

ソフトバンクグループの採用形態は、中途/新卒の区別なく、職種・ポジション別に設定されており、「プロフェッショナル、またはプロフェッショナルを目指す人材」の採用を行っています。そのため、いわゆる「初任給」というものは一律で設定されているわけではなく、採用時に認定された「グレード」ごとに年収が決定されるという仕組みです。また、その際に決定された基本給も、年1回見直しのチャンスがあり、ミッション・能力・貢献度に応じて翌年度の基本給が決定します。

採用サイトにおける募集要項によると、ポジション別の年収目安は以下の通りです。
●アソシエイト:376万円~460万円(残業手当:有)
●シニアアソシエイト:448万円~706万円(残業手当:有)
●マネージャー~シニアマネージャー:621万円~1,119万円

ソフトバンクグループ社員の給与明細(キャリコネ)

20代で900万円台も

20代コンサルタント(非管理職)の 給与明細

20代広告宣伝(非管理職)の 給与明細

30代で賞与300万円超

30代営業(非管理職)の 給与明細

30代技術(非管理職)の 給与明細

ソフトバンクグループで年収を上げる方法

優秀であれば抜擢人事も

上述の通り、ソフトバンクグループではグレードに基づいて年収が決定されるため、年収をあげるためにはグレードを上げることが必要です。

同社の評価制度はMBO制度が導入されており、目標に対する達成度・会社への貢献度などによって評価結果が決まります。年1回きちんとフィードバックが行われるとのことで、それについては、「理由をしっかりとフィードバックしてくれるので、次にもっと成長するためにはどうすればいいのかが分かりやすい」と成長意欲を高める仕組みとして効果的に運用されていることが分かります。また、昇格については、「役職ごとにスキルセットが定義」されているため、その定義表に基づいて、昇格対象となるかどうかが判断されるようです。しかし、「管理職のポストが少ない」ため、「出世するためにはずば抜けて優秀で、かつトップの絶大な支持が必要」とのこと。「新規事業やチャレンジへの取り組みを重視する」風土から、優秀であれば、「年齢や性別関係なくいきなり事業責任者になる」ことも可能です。

ソフトバンクグループ社員の口コミ(キャリコネ)

マネージメント能力よりも、実務能力重視

「若手の活躍が非常に重視されており マネージメント能力が問われることはない……

優秀者には抜擢人事のチャンスあり

「なかなか出世の機会は少ない スキルや一級の才能があれば、一気に経営層に行けなくもない……

ソフトバンクグループのライバル企業と比較

ライバル企業を大きく上回る

ソフトバンクグループのライバル企業として、同じく通信事業の持株会社である日本電信電話(NTT)、総合通信大手であるKDDI、そして2019年に携帯電話事業に参入した楽天グループの3社を取り上げます。

ソフトバンクグループの平均年収が1405万円であるのに対し、NTTが930.7万円、KDDIが948.5万円、楽天グループは745万円と、ライバル企業を大きく引き離しています。社員からも「他業者に比べても比較的高い方だと思う」という実感の声が上がっています。

社名平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数(単体)売上高
ソフトバンクグループ1405万円40歳8.9年241人16226.2億円
日本電信電話(NTT)930.7万円41.8歳16.7年2496人7940.7億円
KDDI948.5万円42.8歳17.6年11353人23676.6億円
楽天グループ745万円34.2歳4.5年7390人6574.3億円

出典・参考
厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」「2019年国民生活基礎調査」
経済産業省「2019年企業活動基本調査速報-2018年度実績-」
国税庁「平成30年分民間給与実態統計調査」
マイナビ「2020年版 業種別 モデル年収平均ランキング」

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この記事の執筆者

東京大学卒業後、大手自動車メーカー入社。人事部門に配属。女性の働き方プロジェクトリーダーを担当。


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