【平均年収620万円】ソディック 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、株式会社ソディック の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月27日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

同社グループは、放電加工機やマシニングセンタなどの工作機械事業を主軸に、射出成形機などの産業機械事業、麺製造プラントなどの食品機械事業を展開しています。これら複数の事業が連携し、グローバルなものづくりを支えています。

単体従業員数は1,173名、連結従業員数は3,272名です。セグメントは工作機械事業、産業機械事業、食品機械事業、その他事業の4つです。

工作機械事業では中国の生産拠点を集約し、イタリアの金属3DプリンタメーカーAltForm S.r.l.を子会社化するなど、事業構造改革と成長戦略を推進しています。

ソディックは、従業員が会社とともに成長し、多様性を認め合いながら活躍できる職場環境づくりを目指しています。人材を重要な資本と捉え、育成やキャリア支援に力を入れることで、持続的な企業価値向上を目指す方針です。

同社は、平均勤続年数が比較的長く、従業員が安定してキャリアを築いている傾向が見られます。平均年齢も40代前半であり、経験豊富な人材が多数在籍していることがうかがえます。

同社グループは、従業員の退職給付として、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付制度と、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出制度を採用しています。これらの制度は国内および海外のグループ会社に適用されています。

退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、退職給付債務は46.8億円、年金資産は49.8億円となっています。

同社グループは、人財こそが中長期的に企業価値を向上する重要な資本であると考えています。従業員が会社とともに成長し、性別や国籍、新卒・中途等の多様性を認め合い、全従業員が活躍できる職場環境・企業文化づくりを目指しています。グローバルな事業展開や多様な市場ニーズに対応するため、「一体感のある人財マネジメントの推進」、「人財の多様性を重視した採用と登用の継続」、「働きやすい社内環境整備、キャリア支援」を方針としています。

持続的な成長に向け、人材育成チームを結成し、「全員挑戦者」を掲げ、未来を先取りし果敢に挑戦していく人材を育成することを教育理念としています。主な研修体系として、等級ごとに役割・行動を明確化する「階層別研修」、専門性や経営戦略に即したテーマを学ぶ「テーマ別研修」を実施しています。また、経営層からのメッセージ配信や対話機会の創出を重視した「対話・発信型施策」、多様な学習メニューを活用した「自己啓発」も提供しています。

マネジメント人材の育成では、硬直的になりがちなマネジメントスタイルを組織課題と捉え、2024年後半より共創型マネジメントへの転換を目的とした研修を部課長層向けに開始しました。2025年度は次世代管理職候補である課長代理クラスへも対象を拡大し、現場と一体となって課題解決を図るマネジメントスタイルの定着を進めています。多様性を尊重した働き方・成長支援として、2026年1月には「The Nexus」を立ち上げ、特定の属性に限定せず、社員一人ひとりのキャリア形成や働き方に対する意識醸成を図っています。

従業員満足度（ES）スコアの課題である「階層間の意思疎通」の改善に向け、2025年度はタウンホールミーティングを実施し、経営層と現場社員が直接対話する機会を定期的に設けています。これにより、現場の声を吸い上げ、スピード感を持った職場改善につなげています。また、エンゲージメント向上のため、2022年下期には賞与の見直しと大幅なベースアップを実施し、2024年4月からはESスコアが役員報酬に連動する仕組みを導入しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、提出会社単体のデータを示します。労働者の男女の賃金の差異については、正規雇用労働者では男女の平均年齢の差や賃金水準の高い管理職に占める女性の割合が低い点が、パート・有期労働者では定年嘱託社員（相対的に賃金が高い）の多くが男性であることが影響していると説明されています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 株式会社ソディックエフ・ティ

ソディックは、工作機械、産業機械、食品機械の3つの報告セグメントを中心に事業を展開しています。それぞれの事業が開発から製造、販売、保守サービスまでを一貫して手掛けている点が特徴です。

同社グループは、放電加工機やマシニングセンタなどの工作機械、射出成形機などの産業機械、そして製麺機や包装米飯製造装置などの食品機械の開発・製造・販売を主軸としています。これらの主要事業に加え、精密金型・精密成形やリニアモータ応用製品、セラミックス製品などを手掛ける「その他」事業も展開しており、各事業が連携し、多角的な収益モデルを構築しています。

放電加工機、細穴放電加工機、マシニングセンタ、金属3Dプリンタ、レーザー加工機などの開発・製造・販売を行っています。収益は、これらの製品販売と消耗品・保守サービスから得ています。運営は、ソディック本体のほか、Sodick（Thailand）Co.,Ltd.、蘇州沙迪克特種設備有限公司、沙迪克（厦門）有限公司、AltForm S.r.l.などが開発・製造を、Sodick, Inc.、Sodick Deutschland GmbH、Sodick Europe Ltd.などが販売・保守サービスを担当しています。

射出成形機の開発・製造・販売を行っています。収益は、製品販売と保守サービス・消耗品から得ています。運営は、ソディック本体のほか、Sodick（Thailand）Co.,Ltd.が開発・製造を、Plustech Inc.、Sodick Singapore Pte.,Ltd.などが販売・保守サービスを担当しています。

麺製造プラント、製麺機、包装米飯製造装置などの食品機械の開発・製造・販売を行っています。収益は、製品販売と保守サービス・消耗品から得ています。運営は、ソディック本体のほか、沙迪克（厦門）有限公司が開発・製造・販売を、蘇比克富夢（上海）貿易有限公司が販売・保守サービスを担当しています。

精密金型・精密成形事業、要素技術事業などを含みます。収益は、プラスチック成形品やリニアモータ応用製品、セラミックス製品、LED照明などの製造・販売から得ています。運営は、株式会社ソディックエフ・ティ、Sodick America Corporation、沙迪克（厦門）有限公司などが担当しています。

同社グループの売上高は、中華圏が最も大きく、次いで日本、北・南米が続いています。特に中華圏では、スマートフォンやデータセンター向け光コネクタ、電子部品、半導体などの需要が好調に推移しています。

同社グループの直近5期間の業績を見ると、売上高は増加傾向にあり、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益も改善傾向を示しています。特に当連結会計年度は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前年同期比で増加となりました。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期と比較して増加しています。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から増加しており、生産性の向上がうかがえます。これらの指標の改善は、同社グループの収益体質の強化と組織効率化の進展を示しています。

同社グループの財務状況は、事業の安定性や将来性を測る上で重要な指標となります。ここでは、自己資本の厚みや資金の流れ、事業運営におけるリスクについて解説します。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率や手元資金の状況から安定性が見られます。自己資本比率はプライム市場の製造業平均を上回る水準を維持しており、強固な財務体質を示しています。一方で、ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回る水準となっています。

手元資金として現金及び預金を十分に確保しており、不測の事態に対する耐性があると言えます。これらの財務状況は、同社グループが安定した事業運営を継続していく上での基盤となります。

同社グループのキャッシュフローは、本業で安定的に資金を創出し、将来に向けた投資も行っている状況を示しています。当連結会計年度の営業活動によるキャッシュフローは71億47百万円の獲得となりました。これは主に税金等調整前当期純利益や減価償却費、契約負債の増加によるものです。

投資活動によるキャッシュフローは39億55百万円の使用となりました。有価証券の取得や子会社株式の取得による支出が主な要因ですが、定期預金の払戻による収入で一部相殺されています。この結果、本業で得た資金で投資を賄い、余剰資金を生み出すフリーキャッシュフローは31億92百万円の獲得となっています。

財務活動によるキャッシュフローは24億84百万円の使用となりました。長期借入金の返済による支出が主な要因ですが、社債の発行による収入で一部相殺されています。これらの資金の流れから、同社グループは本業で安定的に資金を稼ぎ出し、成長投資を行いながらも、財務的な健全性を保っていることがうかがえます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、工作機械事業や産業機械事業において、顧客の設備投資活動に業績が大きく左右される傾向があります。世界的な景気後退や設備投資の停滞が長期化した場合、受注や売上高、利益水準に影響を及ぼす可能性があります。

また、売上高や生産活動の多くを海外で行っているため、為替相場の変動が業績や財政状態に影響を与えるリスクがあります。特に急激な変動が生じた場合、経常利益や連結財務諸表上の純資産が大きく変動する可能性があります。

同社グループは、高度な専門性を持つ技術者やマネジメント能力に優れた人材に支えられて事業活動を行っています。少子高齢化や労働市場での人材獲得競争が激化する中で、必要な人材の確保が計画通りに進まない可能性があります。また、熟練した技術者の世代交代や技術承継が想定通りに進まない場合、研究開発力や生産活動に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ソディックは「創造」「実行」「苦労・克服」の精神を基本理念とし、ものづくりを通して社会の持続的な発展に貢献することを目指している会社です。
2026年1月には「創造力とイノベーションでモノづくりの未来を切り拓く」という新たなパーパスを制定し、持続的な成長と企業価値向上に取り組んでいます。

同社グループは、「創造」「実行」「苦労・克服」の精神のもと、お客様へ最高の価値を提供し、「未来を創る」企業としてものづくりを通して社会の持続的な発展に貢献することを基本理念としています。

2026年1月には新たな理念体系を制定し、「創造力とイノベーションでモノづくりの未来を切り拓く」というパーパスを掲げています。
同社グループは、進化する時代の中で果敢に挑戦を続け、持続的な成長とさらなる企業価値の向上に取り組む姿勢を示しています。

同社グループは「創造」「実行」「苦労・克服」の精神を基本としています。
「ソディック・グループ企業倫理憲章」と「企業行動基準（コンプライアンス指針）」に則り、誠実な事業活動の実践を重視しています。

サステナビリティ基本方針では、「進化するものづくりへの貢献」「環境マネジメントへの対応」「人材の多様性の促進」「ガバナンスの強化」を重要な経営課題と認識し、中長期的な企業価値向上に取り組んでいます。
人財こそが中長期的に企業価値を向上する重要な資本と考え、従業員が会社とともに成長し、多様性を認め合い、全従業員が活躍できる職場環境・企業文化づくりを目指しています。

同社グループは「進化するものづくりへの貢献」を重要な経営課題と捉え、事業の拡大とサステナビリティの取組みを一体で推進しています。
サステナビリティ委員会を設置し、気候変動や人的資本への対応を含む重要議題について議論し、グループ全体でサステナビリティの取組みを推進しています。

人的資本・多様性においては、「一体感のある人財マネジメントの推進」「人財の多様性を重視した採用と登用の継続」「働きやすい社内環境整備、キャリア支援」を方針としています。
従業員満足度調査を実施し、職場環境の改善と健康づくりを積極的に推進することで、エンゲージメント向上を目指しています。

2026年1月には、多様な価値観や背景をつなぎ、相互理解と成長を促進する社内プラットフォーム「The Nexus」を立ち上げ、活動を開始しています。
経営層と現場社員が直接対話するタウンホールミーティングを実施し、現場の声を吸い上げ、職場改善につなげています。

ソディックは、監査等委員会設置会社として、取締役会の監督機能と監視体制の強化を図っています。独立性の高い社外取締役を招聘し、経営の透明性と公正な意思決定を強化する体制を構築しています。

ソディックの株主構成を見ると、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託銀行が上位を占めています。一方で、個人株主やソディック共栄持株会、ソディック従業員持株会といった従業員関連の持株会も上位に名を連ねている点が特徴です。

同社の役員は12名（男性9名・女性3名）で構成され、女性役員比率は25.0%です。代表取締役CEO社長執行役員は圷祐次氏が務めています。社外取締役比率は58.3%です。

社外取締役は、工藤和直氏（元住友電装執行役員）、野波健蔵氏（千葉大学名誉教授・株式会社Autonomyホールディングス代表取締役CEO）、後藤芳一氏（元経済産業省大臣官房審議官・パラマウントベッドホールディングス社外取締役）、佐野綾子氏（あや総合法律事務所代表・すかいらーくホールディングス社外取締役）、大滝真理氏（元ウィルソン・ラーニングワールドワイド監査役）、郷原玄哉氏（郷原会計事務所所長）、大村由紀子氏（三浦法律事務所・ハルメクホールディングス社外取締役）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役の職務執行の監査等を担う監査等委員を取締役会の構成員とすることで、監督機能の強化を図っています。独立性の高い7名の社外取締役が経営の透明性と公正な意思決定の強化に貢献しています。

ソディックの役員報酬は、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指し、株主利益と連動した体系を採用しています。業務執行取締役の報酬は、役位・職責に応じた基本報酬に加え、単年度の業績を反映する短期業績連動報酬、そして株主との利害共有を目的とした譲渡制限付株式報酬から構成されています。非業務執行取締役や監査等委員である取締役は、原則として基本報酬のみとなっています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。