【平均年収528万円】ペッパーフードサービス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、株式会社ペッパーフードサービス の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月26日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ペッパーフードサービスは、高級料理であるステーキや肉類を手頃な価格で提供する「いきなり！ステーキ」を主力事業としています。オーダーカットステーキ店、とんかつ店、すき焼き専門店、海鮮居酒屋店などのレストラン事業や、冷凍食品などの商品販売事業も展開しています。

単体従業員数は351名です。セグメントは、いきなり！ステーキ事業、レストラン事業、商品販売事業、その他の4つです。

ペッパーフードサービスは、「いきなり！ステーキ」の直営、FC、委託事業を主軸に、オーダーカットステーキ店やとんかつ店などのレストラン事業、およびとんかつソースや冷凍食品などの商品販売事業を自社で展開しています。2025年12月31日現在、いきなり！ステーキ事業は合計183店、レストラン事業は合計9店を運営しています。

ペッパーフードサービスは、当事業年度に海鮮居酒屋業態「かいり」の3店舗を譲受し、レストラン事業を強化しました。

ペッパーフードサービスは、外食産業において独自のビジネスモデルを展開しています。同社では、お客様への質の高いサービス提供を重視し、従業員の成長と働きやすい環境づくりに力を入れています。給与水準や働き方に関する具体的なデータから、同社がどのような人材を求め、どのようにサポートしているのかを見ていきましょう。

ペッパーフードサービスでは、従業員の平均勤続年数と平均年齢から、比較的安定した人材構成が見られます。これは、長期的なキャリア形成を支援する環境が整っている可能性を示唆しています。多様なバックグラウンドを持つ人材が活躍できる職場づくりにも注力しており、従業員一人ひとりの成長を重視する姿勢がうかがえます。

同社は、従業員の退職給付に充てるため、確定拠出制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する）を採用しています。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ペッパーフードサービスは、お客様に安心して料理を提供することを最優先とし、その実現のために個々の特性を活かした人材採用・育成と社内環境整備を重視しています。採用においては、顧客サービスに熱心で食に情熱を持ち、チームワークを重視する人材を求めており、国籍、性別、業界経験を問わず多様なバックグラウンドを持つ候補者を積極的に採用しています。

育成面では、従業員がキャリア目標を達成できるよう、定期的なワンオンワン面談と継続的なスキルアップトレーニングを提供しています。店長試験制度などを通じてキャリアアップの目標と基準を明確にし、次世代の管理職候補を育成する体制を整えています。また、キャスト・キッチンコンテストの開催と入賞者へのインセンティブにより、従業員のスキル向上とモチベーションアップを促進しています。

社内環境の整備としては、確定拠出年金や従業員持株制度といった資産形成をサポートする福利厚生を充実させています。従業員の意見を反映するための定期的なフィードバックループやオープンドアポリシーを実施し、ワークライフバランスの改善を目指して柔軟な勤務スケジュールや育児休業・育児短時間勤務の推進、定期的なメンタルヘルスチェックも提供しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。各指標は、女性活躍推進法および育児介護休業法に基づき算出されています。

ペッパーフードサービスは、ステーキやその他肉類を中心とした加熱料理を、手頃な価格で素早く提供する飲食事業を主力としています。複数の事業セグメントを展開し、多様な顧客ニーズに応えています。

同社は、一般的に高級とされるステーキを身近な価格で提供する「いきなり！ステーキ」を主力事業としています。その他にも、オーダーカットステーキ店やとんかつ店、すき焼き専門店、海鮮居酒屋といったレストラン事業、さらには家庭向けの商品販売事業も手掛けています。

この事業では、ステーキとワインを楽しむスタイルをコンセプトに、レストラン業態を展開しています。来店回数に応じたサービスやテイクアウト・デリバリーサービスも導入し、中長期的な成長基盤としています。
収益は、直営店舗の運営、フランチャイズ（FC）加盟契約者からの加盟契約金、食材の卸売販売代金、ロイヤリティ等から得ています。運営は、同社の直営、FC及び委託事業として行われています。

お客様の目の前で好みの分量に切り分けてステーキを提供する「炭焼ステーキくに」をはじめ、とんかつ専門店の「こだわりとんかつ かつき亭」、和牛・国産牛のみを使用したすき焼き専門店「すきはな」、海鮮居酒屋店の「かいり」を運営しています。
収益は、これらの直営店舗及びフランチャイズ店舗の運営から得ています。

ネットショップを主流として、冷凍ハンバーグや冷凍いきなり！ガーリックライス、いきなり！ステーキセット、ドレッシングなどを販売しています。また、業務用卸販売も行っています。
収益は、これらの商品の販売や、デリバリー専門ブランド「いきなり！やきにく」のライセンス契約によるロイヤリティ収入、さらに「いきなり！ステーキ監修」のソース及びピラフ等の販売に伴うロイヤリティ収入から得ています。

この事業は、店舗のFC開発や店舗サポート、購買に関する間接収益部門で構成されています。
収益は、FC開発部門における新規加盟などによる間接的な収益から得ています。

同社の売上高は、いきなり！ステーキ事業が大部分を占めており、特定の事業セグメントへの収益集中が見られます。海外展開も積極的に進めており、台湾、フィリピン、インドネシアでの店舗オープンも行っています。本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90％を超えるため、国内市場が主要な収益源となっています。

同社の直近の業績は、売上高が増加傾向にありますが、利益面では変動が見られます。当事業年度の売上高は前期から増加しました。

一方で、営業利益と経常利益は前期から減少しています。当期純利益は赤字となりましたが、これは収益性の低下した店舗資産に対する減損損失を特別損失として計上したことが主な要因です。本業の営業利益は2期連続で黒字を達成しています。

ペッパーフードサービスは、財務基盤の安定性と資金の流れを通じて、現在の経営状況と将来に向けた方向性を示しています。特に、事業活動で得た資金を投資に充てることで、持続的な成長を目指していることがうかがえます。

ペッパーフードサービスの財務基盤を見ると、当期の自己資本比率は57.1%となっています。これはプライム市場の非製造業平均（24.2%）と比較して高い水準を示しており、安定した財務体質であることがうかがえます。手元資金である現金及び預金は、当期末に1,995百万円となっています。これらの財務状況は、同社の事業運営における安定性を示しており、従業員の雇用や給与の安定性にも影響を与える可能性があります。

ペッパーフードサービスのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは、当期に143百万円の資金を獲得しました。これは主に、税引前当期純損失を計上したものの、減価償却費や減損損失の計上、株主優待引当金の増加などによるものです。一方、投資活動によるキャッシュフローは、当期に676百万円の資金を使用しました。これは有形固定資産の取得、敷金及び保証金の差入、事業譲受による支出が主な要因です。財務活動によるキャッシュフローは、当期に349百万円の資金を獲得しており、株式の発行による収入が主な要因となっています。

これらの結果、営業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは、当期に533百万円のマイナスとなりました。前期は41百万円のプラスでしたが、当期は投資活動への支出が営業活動による資金獲得を上回った形です。これは、同社が事業拡大や設備投資に積極的に資金を投じている成長投資のフェーズにあることを示しています。このような資金の流れは、将来的な事業成長への期待を示唆しており、従業員の長期的な雇用安定性や給与水準の向上にもつながる可能性があります。

※フリーCF（フリーキャッシュ・フロー）とは、会社が事業活動と投資活動を通じて自由に使える余剰資金のこと。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社は外食業界に属しており、人手不足や原材料価格の高騰といった課題に直面しています。また、天災や感染症、お客様の味覚・嗜好の変化、食中毒などの衛生管理リスク、円安による原材料費の高騰が業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、特定産地の単一食材（牛肉）に依存しているため、疫病の発生や天候不順、市場価格・為替相場の変動による仕入れ価格の高騰もリスクとして挙げられています。

同社は、FC事業の拡大を事業の柱としているため、特にFC店への店舗運営指導を行うスーパーバイザーを中心とした各部門の人材確保と育成を重要視しています。求める人材が十分に確保できない場合や、人材育成が計画通りに進まない場合には、FC加盟店の管理が不十分となり、事業に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ペッパーフードサービスは、「お客様の笑顔・お取引先の笑顔・皆が喜ぶ私の仕事・地域社会も豊かにします」という経営理念を掲げ、食の喜びと心からのおもてなしを通じて新たな食文化を創造することを目指しています。常にトレンドを見据えながら、既存店の売上向上とお客様満足度の向上に全社一丸となって取り組む「漸進」をテーマに、収益確保と持続的な成長を追求する企業です。

ペッパーフードサービスは、「お客様の笑顔・お取引先の笑顔・皆が喜ぶ私の仕事・地域社会も豊かにします」を経営理念としています。この理念を基盤に、食の喜びと心からのおもてなしを提供する飲食店舗のチェーン展開を経営の基本方針としています。

お客様満足度の高い食事を提供することで、新たな食文化を世に広めることに努めています。中長期的には、「既存事業」「海外」「新業態」の三つの柱で成長と発展を目指し、収益の安定化、海外展開の準備、多様な食の志向に合わせた新業態の構築に取り組んでいます。

同社は、経営理念に掲げる「お客様の笑顔・お取引先の笑顔・皆が喜ぶ私の仕事・地域社会も豊かにします」という価値観を大切にしています。お客様に安心して召し上がっていただける料理を提供することを最優先とし、個々の特性を生かした人材採用・育成と社内環境整備を重視しています。

採用においては、顧客サービスに熱心で食に対して情熱を持ち、チームワークを重視する人材を求めています。国籍、性別、業界経験を問わず多様なバックグラウンドを持つ候補者を積極的に採用し、多様性と包摂性を促進しています。また、コンプライアンス遵守を徹底し、不正・犯罪の発生しない職場環境づくりと社員の連帯意識の醸成に努めています。

ペッパーフードサービスは、持続的な成長と企業価値向上に向け、いくつかの重点テーマに取り組んでいます。人材育成においては、社員採用基準やFC契約基準を厳しく運用し、教育訓練を徹底することで優秀な人材の育成に努めています。また、多様な人材の能力開発環境づくりにも注力しています。

食の安全管理を徹底し、安全で安定した商品供給のために食材の産地と調達先を厳選し、多元化を推進しています。さらに、FC事業を中心とした事業展開を継続的に拡大するため、積極的なFC加盟契約者の開発も重要な課題としています。サステナビリティの観点からは、飲食業界の食品ロス問題の解決や省エネ活動の推進など、気候変動への対策にも積極的に取り組むことを目指しています。

ペッパーフードサービスは、監査等委員会設置会社として、経営の健全性、透明性、客観性の向上に積極的に取り組んでいます。取締役会の諮問機関として指名報酬諮問委員会を設置し、社外取締役4名体制でガバナンス体制の強化を図っています。

ペッパーフードサービスの筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行であり、創業家である一瀬邦夫氏も上位株主として名を連ねています。

（注）発行済株式（自己株式を除く）総数に対する所有株式数の割合は、小数点第３位以下を切り捨てして表示しております。

同社の役員は8名（男性7名・女性1名）で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長CEOは一瀬健作氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、稲田将人氏（RE-EngineeringPartners代表取締役社長・指名報酬諮問委員会委員長）、太田行信氏（学校法人昭和女子大学大学院特命教授）、横田響子氏（コラボラボ代表取締役）、三木亮介氏（Hパートナー入社・指名報酬諮問委員会委員）です。

同社は2025年3月27日開催の第40期定時株主総会において、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。社外取締役4名体制により、透明性の高い事業運営を推進し、コーポレート・ガバナンス体制の強化を図っています。

ペッパーフードサービスでは、取締役（監査等委員である取締役を除く）の金銭報酬の額は年額4億円以内、監査等委員である取締役の金銭報酬の額は年額3千万円以内と株主総会で決議されています。各取締役の報酬額は、指名報酬諮問委員会からの答申に基づき、代表取締役社長CEOが決定しています。基本報酬は月例の固定報酬であり、役位、職責、在任年数に応じて決定されます。

役員の報酬等の方針は、指名報酬諮問委員会の答申を基に取締役会にて決定され、経済情勢や同社業績、他社水準を踏まえて見直しを行い、会社への貢献度、役職、職位を勘案した決定を行うことを方針としています。非金銭報酬は該当がありません。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。