【平均年収910万円】ネクソン 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2025年12月期)

【平均年収910万円】ネクソン 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2025年12月期)

ネクソンは、多数の連結子会社を傘下に持つ持株会社です。PCオンラインゲームやモバイルゲームの制作・配信を主軸にグローバル展開し、直近期は増収減益となりました。


目次

※本記事は、株式会社ネクソン の有価証券報告書(2025年12月期、2025年1月1日 ~ 2025年12月31日、2026年3月24日 提出)の開示情報に基づき作成しています。会計基準は IFRS です。

1. 企業概要:どんな会社?


ネクソンは持株会社であり、単体従業員数は233名、グループ連結従業員数は9,834名です。

同社グループは、PCオンラインゲーム及びモバイルゲームの制作・開発、配信を主軸とした事業を展開しています。連結子会社36社を中心に、各地域で独立した経営単位が包括的な戦略を立案し、グローバルに事業を展開しています。

国内においてはネクソンがPCオンラインゲーム及びモバイルゲームの配信を中心としたゲーム関連事業と関係会社の管理を行い、海外36社の連結子会社を通じてグローバルに事業を展開しています。

2. 給与と働き方:どんな環境で働く会社か?


ネクソンは、グローバルにオンラインゲームサービスを展開する持株会社です。同社グループは、世界最高のゲーム会社を目指し、創造的で独創的なゲーム開発と、多様な人材の活用を重視しています。従業員の成長支援や働きやすい環境整備にも力を入れており、グローバルな視点でのキャリア形成や、クリエイティブな環境での活躍が期待できるでしょう。

■(1) 給与水準と在籍傾向:平均年間給与・勤続年数・年齢


ネクソンは、平均年齢が40.1歳、平均勤続年数が8.1年となっており、比較的落ち着いた年齢構成と、一定の定着傾向が見られます。多様な人材が活躍できる環境を整え、従業員の個性と才能を尊重する方針が、こうした在籍傾向に影響していると考えられます。

なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

項目 数値
平均年間給与 9,104,000円
平均勤続年数 8.1年
平均年齢 40.1歳
単体従業員数 233人
連結従業員数 9,834人
単体のグループ内比率 2.4%


退職給付制度として、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付型年金制度と、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出型年金制度を採用しています。当社及び一部の子会社では確定拠出型年金制度を採用しています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

■(2) 人材戦略と報酬制度:育成方針と給与の決め方


同社グループは、高品質なゲームコンテンツを創造し、楽しい体験を提供するために、人材を重要な資本と位置付けています。世界中でオンラインゲームサービスを展開する中で、年齢、性別、国籍、障害の有無を問わず、各拠点で多様な人材活用を進めています。国境を越えた優秀人材の配置・活用を通じて、技術・ノウハウの横展開を図り、グローバルレベルでの開発水準の底上げに取り組んでいます。

従業員の個性と才能を尊重し、多岐にわたる分野で様々な人材を採用する方針です。外部採用に加え、ゲーム業界で活躍できる人材の発掘と育成にも注力しており、韓国では採用説明会やゲーム制作サークル支援、産学連携プログラムなどを通じて大学生を支援しています。これにより、多様なバックグラウンドと経験を持つ人材が、自己の個性と能力を発揮し活躍できる環境を構築・維持しています。

従業員の成長を全面的に支援し、「クリエイティブな人材」の育成に注力している点も特徴です。知識と能力の向上を目的とした教育支援に加え、創造力を刺激する文化芸術プログラムや、組織全体の成長を促す開発プログラムを提供しています。韓国では、社内eラーニングシステムを通じて職務能力、リーダーシップ、経営学、新入社員教育など多様なコースを提供し、社内専用フォーラムでは文化芸術体験プログラムを実施しています。

働きやすい職場環境の整備にも力を入れており、特に韓国の従業員に対しては、個々の勤務パターンに合わせた柔軟な労働時間の選択が可能な制度を実施しています。また、ワークライフバランスを支援するため、韓国では社内託児所を自ら運営し、従業員の家庭と仕事の両立を積極的に支援しています。

■(3) 人的資本データ:多様性と働き方に関する指標


有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

法定開示


提出会社及び連結子会社は、女性活躍推進法及び育児介護休業法の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

グループ全体(連結)


同社グループは、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針に係る指標及びその実績を公開しています。

人材の多様性の確保


「管理職」とは、同社の場合はリーダー以上のライン管理職を指し、同社以外の連結子会社(全て海外法人)の場合は各社の組織や職務状況などを考慮し決定されています。

指標 2024年度実績 2025年度実績
男女別従業員比率 男性66%・女性34% 男性66%・女性34%
管理職に占める女性従業員の割合 23% 22%

社内環境整備


男性従業員の育児休業取得率は、同社及び同社グループの主要拠点である韓国所在の子会社を対象としています。同社グループの総従業員数のうち、同社及び当該子会社の従業員数が占める割合は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ88%及び87%であるため、当該実績は連結ベースに近いものとなっています。

指標 2024年度実績 2025年度実績
男性従業員の育児休業取得率 5% 7%

有報に開示される平均年収は全社平均です。職種・年次・職位ごとの実際の給与水準は、社員・OBOGの給与明細データで確認できます。

3. 事業の構造:どんなビジネスをしている会社か?


ネクソンは、PCオンラインゲームとモバイルゲームの制作・開発、そして配信を主軸とする企業グループです。世界中のユーザーに面白く独創的なゲームを提供することを目指し、グローバルに事業を展開しています。

■(1) 事業内容と収益モデル:何で利益を上げているか


同社グループは、PCオンラインゲームとモバイルゲームの制作・開発、配信に関連する事業を行っています。国内では同社が、海外では現地連結子会社が独立した経営単位として戦略を立案し、事業を展開する体制です。収益モデルは主に3種類あり、自社でゲームサービスを提供する「自社配信モデル」、グループ外の配信会社に配信権を供与しロイヤリティを得る「ライセンス供与モデル」、そしてグループ外の開発会社から配信権を取得しサービスを提供する「ライセンス配信モデル」があります。課金方法は、基本的なゲーム利用料は無料で、ゲーム内の有料アイテム購入時に課金するアイテム課金制が中心です。

日本

PCオンラインゲーム及びモバイルゲームの配信を中心としたゲーム関連事業を行っています。収益は前期と比較して減少しています。運営は同社が行っています。

韓国

PCオンラインゲーム及びモバイルゲームの制作・開発、配信を主に行っています。同社グループの売上収益の大部分を占める主要なセグメントであり、中国におけるライセンス供与に係るロイヤリティ収益も含まれています。収益は前期と比較してほぼ横ばいとなっています。運営はNEXON Korea Corporation、NEOPLE INC.、NEXON Games Co., Ltd.などが担当しています。

中国

中国国内の法規制により、海外資本の会社が直接PCオンラインゲームの配信事業を行うことができないため、連結子会社であるLexian Software Development (Shanghai) Co., Ltd.がインフラ提供やコンサルティングを行っています。PCオンラインゲームのIPを保有する韓国の連結子会社が、現地の配信会社にライセンス供与を行っています。収益は前期と比較して減少しています。

北米

PCオンラインゲーム配信事業を行っています。収益は前期と比較して大幅に増加しています。運営はNexon America Inc.などが担当しています。

その他事業

欧州及びアジア諸国が含まれるセグメントです。収益は前期と比較して大幅に増加しています。運営はNexon Thailand Co., Ltd.などが担当しています。

同社グループの売上収益は、ゲーム課金・ゲームコンテンツ販売とロイヤリティが主な収益源となっています。また、Tencent Holdings Limited及びその子会社が、前期および当期において同社グループの売上収益の10%以上に貢献しており、特定の顧客への収益集中が見られます。

セグメント 売上収益(2024年12月期) 売上収益(2025年12月期) セグメント利益(2024年12月期) セグメント利益(2025年12月期) 利益率
韓国 4,214億円 4,224億円 1,544億円 1,329億円 31.5%
その他事業 86.0億円 419億円 △91.9億円 △94.6億円 △22.6%
北米 190億円 298億円 △40.6億円 7.1億円 2.4%
日本 73.5億円 63.3億円 △26.3億円 △41.0億円 △64.7%
中国 26.2億円 17.7億円 5.6億円 △1.5億円 △8.6%

■(2) 業績トレンド:直近の売上・利益の推移


同社グループの売上収益は、過去5期にわたり継続的に増加傾向を示しており、当連結会計年度には過去最高の売上収益を達成しました。一方で、税引前当期利益と親会社の所有者に帰属する当期利益は、前期に大きく増加した後、当期は減少に転じています。営業利益は前期からほぼ横ばいとなりました。

項目 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期 2024年12月期 2025年12月期
売上収益 2,745億円 3,537億円 4,234億円 4,462億円 4,751億円
税引前利益 1,355億円 1,405億円 1,259億円 1,960億円 1,405億円
税引前利益率 49.4% 39.7% 29.7% 43.9% 29.6%
親会社の所有者に帰属する当期利益 1,149億円 1,003億円 706億円 1,348億円 921億円
1株当たり当期純利益(円) 128.91 114.74 82.89 161.79 114.48


当連結会計年度における税引前当期利益と親会社の所有者に帰属する当期利益の減少は、主にロイヤリティ費用や新作タイトルに係る業績連動賞与、クリエイター報酬の増加による売上原価の増加、新作に係る広告宣伝費やプラットフォーム利用料の増加による販売費及び一般管理費の増加が要因となっています。また、前期に認識した為替差益の減少や、当期に認識した有価証券の売却に係るデリバティブ負債の決済損失、為替差損失などの金融費用の増加、持分法による投資の減損損失も影響しています。

■(3) 収益性と生産性:1人あたりの稼ぐ力を見る


同社グループの従業員1人あたり売上収益(連結)は、前期と比較して増加しています。これは、同社グループ全体の売上収益が過去最高を更新したことによるものです。一方で、従業員1人あたり営業利益(連結)は前期から減少しています。これは、売上原価や販売費及び一般管理費の増加が営業利益に影響を与えたためと考えられます。

指標 2024年12月期 2025年12月期
従業員1人あたり売上収益(連結) 47.8百万円 48.3百万円
従業員1人あたり営業利益(連結) 13.3百万円 12.6百万円

業績データからは見えない「この会社で実際に働くとどうか」は、社員・OBOGの口コミで確認できます。

4. 経営の安定性:どれくらい安心して働けそうか?


同社グループの財務状況は、本業で安定的に資金を生み出し、投資活動からも資金を得ることで、強固な基盤を築いていることがうかがえます。これにより、事業の継続性や将来の成長に向けた投資余力が高く、雇用や給与の安定性にも寄与する財務状況であると言えます。

■(1) 財務基盤:自己資本と手元資金の厚み


同社グループの自己資本比率はプライム市場の非製造業平均を大きく上回っており、強固な財務基盤を構築していることが示されています。ROE(自己資本利益率)はプライム市場平均と同水準であり、効率的な経営が行われている状況です。また、手元資金である現金及び現金同等物も潤沢に確保されており、外部環境の変化や不測の事態に対する耐性が高いと言えます。

指標 2024年12月期(前期) 2025年12月期(当期)
自己資本 1兆190億円 1兆575億円
自己資本比率 81.1% 75.0%
ROE(自己資本利益率) 14.1% 8.9%
現金及び現金同等物 3,319億円 4,989億円

■(2) キャッシュフロー:事業・投資・財務の資金の流れ


同社グループの営業活動によるキャッシュ・フローは、当期に1,719億円の収入となり、前期の1,010億円から増加しています。これは主に税引前当期利益1,405億円及び繰延収益の増加300億円によるものであり、本業で安定的に資金を生み出している状況です。

投資活動によるキャッシュ・フローは、当期に1,022億円の収入となり、前期の74.5億円から大幅に増加しました。これは有価証券の売却及び償還による収入1,976億円が主な要因となっています。

財務活動によるキャッシュ・フローは、当期に△1,187億円の支出となり、前期の△648億円から支出が増加しています。これは自己株式の取得による支出969億円及び配当金の支払額244億円によるものです。

これらの結果、フリーキャッシュ・フローは当期に2,741億円となり、前期の1,084億円から大幅に増加しました。本業で稼いだ資金と投資活動で得た資金により、潤沢な資金を確保している状況であり、将来の成長に向けた投資余力が高く、雇用や給与の安定性にも寄与する財務状況であると言えます。

項目 2024年12月期(前期) 2025年12月期(当期)
営業CF 1,010億円 1,719億円
投資CF 74.5億円 1,022億円
財務CF △648億円 △1,187億円
フリーCF(営業CF+投資CF) 1,084億円 2,741億円

■(3) 事業リスクと雇用への影響:転職時に押さえたいポイント

① 継続企業の前提に関するリスク

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

② 事業構造・収益性に関するリスク

同社グループの売上収益は、『アラド戦記』や『メイプルストーリー』などの一部主要フランチャイズへの依存度が高い傾向にあります。ユーザー嗜好の変化やシステム障害などが発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

また、日本、韓国、中国、米国、欧州等、世界各国で事業を展開しており、各国の法的規制の対象となっています。特に未成年者保護やランダム型アイテムに関する規制強化、中国当局のゲーム認可手続きの遅延などが事業展開に影響を与える可能性があります。

③ 人材・組織に関するリスク

同社グループは、今後の事業拡大及び多様化に対応するため、創造性、技術力、実行力、管理能力を有する人材の増強が必要であると認識しています。外部からの人材登用やグループ内育成の遅延、中核社員の退職等により、運営・管理体制に問題が生じる可能性がリスクとして挙げられています。

④ 雇用安定性・リストラ

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

財務指標だけでは分からない、実際の残業の実態や職場環境は、社員の声から確認できます。

5. ビジョンと企業風土:どんな組織を目指している会社か?


同社グループは、世界最高のゲーム会社を目指し、ユーザーに長期間にわたりゲームプレイを楽しんでもらうことを基本方針としています。独創的で高品質なゲームの提供と、魅力的なコンテンツアップデートを通じて、エンターテインメントの未来を創造しています。

■(1) 経営理念とビジョン:会社はどこを目指しているか


同社グループは「世界最高のゲーム会社」を目指すことを経営の基本方針としています。新規のゲームタイトルにおいては、楽しくて独創的で他のゲームと異なる高品質なゲームを提供することを目指しています。

既存ゲームタイトルでは、魅力的なコンテンツアップデートとユーザーを満足させるゲーム運用を通じて、ユーザーに長期間にわたり継続的にゲームプレイを楽しんでもらうことを重視しています。売上収益及び営業利益を継続的に成長させることにより、企業価値の向上を実現していく方針です。

■(2) 企業風土:大切にしている価値観とカルチャー


同社グループは、高品質なゲームコンテンツを創造し、楽しい体験を提供するために人材を重要な資本と捉えています。従業員の個性と才能を尊重し、多岐にわたる分野で多様な人材を採用する企業風土があります。

性別、年齢、国籍、宗教、LGBTQの有無、障害の有無に関わらず、多様な価値観、考え方、専門知識、経験を持つ人材が自己の個性と能力を発揮し、活躍できる環境を構築し、維持しています。また、従業員の成長を全面的に支援し、「クリエイティブな人材」の育成に注力しています。

■(3) 経営課題と今後の重点テーマ


同社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のため、サステナビリティに関する各種課題への適切な取り組みを経営の重要課題の一つとして捉えています。気候変動、人的資本、知的財産権(IP)の三つを重要なサステナビリティ課題として認識し、戦略及び取り組みを設定しています。

また、『MapleStory: Idle RPG』におけるプログラミングの不具合については、プレイヤーへの迅速な対応と再発防止策の策定を進めています。有償アイテムや確率要素を含む機能の整合性確認体制の強化、確認手続きの明確化、プレイヤーへの告知・説明に関する社内手続きの整理に取り組んでいます。

会社が掲げる価値観と現場の実態が一致しているかどうかは、社員・OBOGの口コミが参考になります。

6. 経営体制とガバナンス:誰がどう会社を動かしているか?


ネクソンは、取締役会制度と監査等委員会制度を採用しており、報酬委員会も設置しています。効率的かつ透明性の高い経営を通じて、企業価値の最大化と健全性の確保を目指しています。

■(1) 株主構成:誰に支えられている会社か


ネクソンの株主構成を見ると、NXC Corporationが筆頭株主であり、その次にNXMH BVが続きます。これら上位の株主は同社グループの経営に影響力を持つグループであると考えられます。また、日本マスタートラスト信託銀行などの機関投資家も主要株主として名を連ねています。

株主名 持株比率
NXC Corporation(常任代理人 同社)(常任代理人 SMBC日興証券) 31.30%
NXMH BV(常任代理人 同社)(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)(常任代理人 野村證券) 14.90%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 12.40%


なお、2026年1月9日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書によると、アヤル・ファースト・インベストメント・カンパニーは11.17%の議決権を有しており、同社の主要株主となっています。

■(2) 経営陣の経歴:どんな人たちが会社を率いているか


同社の役員は8名(男性8名・女性0名)で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は李政憲氏が務めています。社外取締役比率は12.5%です。

氏名 役職 主な経歴
李 政憲 代表取締役社長 2003年NEXON Corporation入社、2018年NEXON Korea Corporation代表取締役社長就任。2024年3月より同社代表取締役社長に就任し、現職。
植村 士朗 代表取締役 最高財務責任者兼管理本部長 2000年監査法人トーマツ入所、2011年同社入社。2015年3月より同社代表取締役に就任し、現職。
パトリック・ソダーランド 取締役会長 2000年Digital Illusions Creative Entertainment CEO就任、2018年Embark Studios AB CEO就任。2026年2月より同社会長に就任し、現職。
姜 大賢 取締役 2004年NEXON Corporation入社、2024年NEXON Korea Corporation共同代表取締役就任。2025年3月より同社取締役に就任し、現職。


社外取締役は、アレクサンダー・イオシロビッチ氏(NXC Corporation Global President・監査等委員)、鶴見尚也氏(U&Iエンターテイメントジャパン代表取締役社長)、本多慧氏(元エレクトロニック・アーツ・ビクター代表取締役・監査等委員)、国谷史朗氏(弁護士法人大江橋法律事務所代表社員・監査等委員)です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会制度と監査等委員会制度を採用しています。取締役8名のうち4名が社外取締役であり、そのうち3名が独立社外取締役として監査の独立性と透明性の確保に貢献しています。

■(3) 役員報酬の仕組み:経営責任とインセンティブの設計


ネクソンの役員報酬は、同社グループの持続的成長と中長期的な企業価値向上に資するよう設計されています。報酬は、定額の基本報酬に加え、会社業績に連動する年次業績賞与、そして株価に連動する株式報酬型ストック・オプションで構成されています。これにより、株主との利害共有と経営陣への適切なインセンティブ付与を図っています。

区分 人数 総額 1人あたり平均
取締役(監査等委員及び社外除く) 5名 13.0億円 2.61億円
社外役員 4名 84百万円 21.0百万円


同社の役員報酬総額は13.9億円であり、報酬支給対象となった役員は合計9名です。1人あたりの平均報酬額は1.54億円となっています。

個人別報酬が開示されている役員は、李政憲氏(9.55億円)、植村士朗氏(1.39億円)、パトリック・ソダーランド氏(3.06億円)、姜大賢氏(1.77億円)です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。

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この記事の執筆者

上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。


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