【平均年収652万円】グンゼ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、グンゼ株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月24日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

グンゼは、機能資材、機械類、メディカル材料の製造・加工・販売、インナーウエア、レッグウエア、アウターウエア、繊維資材、不動産事業、緑化樹木の販売、スポーツクラブの運営管理などを手掛ける企業です。同社グループは、これら多岐にわたる事業活動を中核として展開しています。

単体従業員数は1,299名、連結従業員数は4,102名です。セグメントは機能ソリューション事業、メディカル事業、アパレル事業、ライフクリエイト事業の4つです。

主な国内グループ会社は、福島プラスチックス（プラスチックフィルムの製造加工）、小津加工センター（プラスチックフィルムの流通加工）、グンゼ包装システム（プラスチック製品の加工・販売）などです。

同社グループは、前期末に電子部品事業を終息させ、医療用レーザー事業の縮小を進めました。また、アパレル事業では生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化などの構造改革を推進しています。

グンゼは、機能ソリューション、メディカル、アパレルなど多岐にわたる事業を展開しており、安定した事業基盤を持つ企業です。従業員が長く活躍できる環境が整っており、長期的なキャリア形成を支援する方針が示されています。

同社では、平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期にわたって働き続ける傾向が見られます。これは、安定した環境でキャリアを築きたいと考える方にとって、魅力的な要素となるでしょう。

同社グループは、確定給付型と確定拠出型の両方の退職給付制度を採用しています。確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度、確定拠出型は会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。これらの制度は、同社および連結子会社の従業員が対象となっています。

退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、退職給付債務は192億円、年金資産は227億円となっています。

グンゼは、中期経営計画（VISION 2030 stage2）において、「持続可能な事業基盤づくりを進めグローバルに選ばれ続ける会社となる」を基本コンセプトに掲げています。その人的資本戦略として、「持続的企業価値・競争力の向上に繋がる経営戦略を実行できる人財と組織風土を創る」ことを目指しています。求める人財像は「多様性」「自律・自走」「チャレンジ」の3つのキーワードで定めています。

2026年度より人事制度を大幅に改定し、報酬体系も変更することを決定しました。年功中心の制度から貢献と処遇の一致を目指し、コース制を廃止して新たに4つの職群（経営管理職群、高度専門職群、事務・技術職群、技能職群）ごとの等級・報酬体系を構築しています。経営管理職群にはジョブ制を導入し、組織別にジョブサイズを測定し、同社グループ全体での物差し合わせを行っています。

人財育成方針としては、人財育成と人事評価の一元管理を重視し、従来の横並びの人財育成体系を見直しています。従業員が目指すキャリアに応じて早期成長と再チャレンジのバランスを取った体系を整備し、自律的なキャリア形成を推進しています。キャリア申告書「キャリアデザインシート」を通じて会社とキャリア形成の希望を共有し、戦略的な人事配置と本人希望との統合を図っています。

具体的には、キャリア研修や個別キャリアコンサルティングを強化し、国家資格を持つキャリア専門家を配置したキャリアサポートデスクを設置しています。また、会社が取得奨励する資格の学習費用や受験料に対する援助を拡大するなど、従業員の主体的な学びを支援しています。社内環境の整備においては、創業の精神である「人間尊重」を基盤に、従業員一人ひとりが心身ともに健やかにお互いを尊重しながら力を発揮できる信頼の職場風土づくりを推進しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の数値であり、出向者は含まれていません。男女の賃金差異は、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しており、女性に比べ男性の管理職比率が高いことや、女性の旧一般職構成比が高いことが影響しています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 福島プラスチックス

▼ グンゼ包装システム

▼ グンゼメディカル

女性活躍推進（管理職に占める女性労働者の割合）は連結管理、その他の指標は提出会社単体のデータです。

グンゼは、機能ソリューション、メディカル、アパレル、ライフクリエイトの4つの事業を展開しています。多岐にわたる製品とサービスを通じて、社会に「ここちよさ」を提供することを目指しています。

同社グループは、プラスチック製品やメディカル材料の製造・販売から、インナーウエアなどの衣料品、さらには不動産事業やスポーツクラブの運営まで、幅広い領域で事業を展開しています。各事業がそれぞれの専門性を活かし、多様な顧客ニーズに応えることで収益を上げています。海外市場での展開も進めており、グローバルな事業基盤の構築を目指しています。

プラスチックフィルムやエンジニアリングプラスチックスといった機能資材、および機械類の製造・販売を行っています。収益は、これらの高機能な製品の提供から得ています。運営は、福島プラスチックスやグンゼ包装システム、Gunze Plastics & Engineering Corporation of Americaなどの関係会社が行っています。

メディカル材料の製造・販売を手がけています。収益は、医療分野で使用される材料の提供から得ています。運営は、グンゼメディカルや郡是医療器材(深圳)有限公司などの関係会社が行っています。

インナーウエアやレッグウエアなどの衣料品、ミシン糸などの繊維資材の製造・販売を行っています。収益は、これらの衣料品や資材の販売から得ています。運営は、東北グンゼ、グンゼ物流、トライオン、北京愛慕郡是服飾有限公司、PT.Gunze Indonesiaなどの関係会社が行っています。

商業施設の運営、スポーツクラブの運営管理、緑化樹木の販売、太陽光発電事業などを展開しています。収益は、不動産関連事業、スポーツクラブ運営、緑化樹木販売、太陽光発電事業から得ています。運営は、グンゼ開発、グンゼグリーン、グンゼスポーツなどの関係会社が行っています。

同社グループの売上高は、当連結会計年度において日本国内が約1034億円、その他地域が約275億円となっており、海外市場も重要な収益源の一つとなっています。特に機能ソリューション事業やメディカル事業では、海外市場の動向が業績に影響を与えることがあります。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は第127期に増加した後、第129期まで概ね堅調に推移していましたが、当期は減少に転じました。経常利益も第129期までは増加傾向にありましたが、当期は大幅な減少となりました。親会社株主に帰属する当期純利益も同様に、当期は大きく減少しています。

当期の売上高減少は、電子部品事業の終息やプラスチックフィルムの海外売上減少、アパレル事業の量販店販売減少などが影響しています。営業利益と経常利益の減少は、アパレル事業における棚卸資産の評価減や、メディカル事業の中国販売停滞、固定費増加が主な要因です。親会社株主に帰属する当期純利益の減少には、アパレル事業の事業構造改善費用も影響を与えています。

同社グループの従業員1人あたり売上高（連結）は、当期に前期からわずかに増加しています。一方で、従業員1人あたり営業利益（連結）は前期から減少する結果となりました。これは、売上高が減少する中で、アパレル事業の棚卸資産評価減やメディカル事業の固定費増加などにより、営業利益が大きく減少したことが影響していると考えられます。従業員一人ひとりの売上貢献は維持されつつも、利益面では事業構造改革や市場環境の変化による影響を受けている状況がうかがえます。

同社グループは、本業で資金を創出し、成長のための投資を行いながら、手元資金を維持している状況です。これらの財務状況は、入社後の安定性や成長性を判断する上で重要な要素となります。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率が高く、安定した状態を示しています。ROEはプライム市場平均を下回っていますが、手元資金は一定の水準を維持しており、事業運営に必要な資金を確保している状況です。これらの財務状況は、長期的な雇用や給与の安定性に関わる重要な要素となります。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業キャッシュフローは増加し、172.7億円のプラスとなっています。これは主に営業利益、減価償却費、棚卸資産の減少が要因です。投資キャッシュフローは固定資産の取得による支出が増加し、115.9億円のマイナスとなりました。

その結果、事業活動で得た資金から投資活動に充てた後に残るフリーキャッシュフローは56.9億円のプラスを確保しています。財務キャッシュフローは配当金の支払いや自己株式の取得による支出が主な要因となり、63.2億円のマイナスです。本業で安定的に資金を創出し、成長のための投資を行いながらも、手元資金を維持している状況は、雇用や給与の安定性、そして将来的な成長性につながる基盤を示しています。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、経営の効率化と競争力強化のため、不採算事業の構造改革や製造・販売・物流拠点の再編等、事業の再構築を行うことがあります。これらの施策実施により、一時的な損失が発生し、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。また、各事業分野において国内外の競合他社との激しい競争にさらされており、適切に対応できない場合は経営成績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは、労働市場における人財獲得競争の激化により、優秀な人財の確保を課題としています。特に50歳以上が約50%を占める従業員構成であり、継続的な人財確保と活性化、技術伝承が事業継続と成長に不可欠です。十分な人財確保や育成ができない場合、同社グループの成長性や将来の経営成績に大きな影響を与える可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

グンゼは、「人間尊重と優良品の生産」を創業の精神に掲げ、社会からの期待に応えながら持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。多様な事業を通じて「ここちよさ」を提供し、企業価値の向上を図ることを重視する会社です。

同社グループは、「人間尊重と優良品の生産を基礎として、会社をめぐるすべての関係者との共存共栄をはかる」という創業の精神を経営の基本方針としています。社会からの期待に誠意をもって柔軟に応えることを通じ、様々な製品やサービスの提供を通じて社会課題の解決に取り組み、企業価値の持続的向上を目指しています。

2030年ビジョンとして「新しい価値を創造し『ここちよさ』を提供することで持続可能な社会の実現に貢献します」を掲げています。経済的利益と社会的利益を両立させるサステナブル経営を通じて、社会貢献と同社グループの持続的成長の実現を目指しています。

同社グループは、創業の精神である「人間尊重」を基盤に、従業員一人ひとりが心身ともに健やかにお互いを尊重しながら力を発揮できる信頼の職場風土づくりを推進しています。中期経営計画「VISION 2030」では、「変革と挑戦」をキーワードに掲げています。

人的資本戦略として「持続的企業価値・競争力の向上に繋がる経営戦略を実行できる人財と組織風土を創る」ことを目指しています。求める人財像は「多様性」「自律・自走」「チャレンジ」の3つのキーワードで定められています。

人財マネジメント方針は「公平性」「納得性」「透明性」の3つの原則に基づき、「経験やステージに見合った成果を出し続けて自ら成長するとともに、次世代に伝承する」と定めています。従業員が心身ともに健康で安心して力を発揮できるウェルビーイングな環境を目指し、組織開発やハラスメント防止、DE&I推進などに取り組んでいます。

同社グループは、中期経営計画「VISION 2030 stage2」において、持続的に成長できる企業に「創りかえる」3年間と位置づけ、企業体質の強化に向けた取り組みを推進しています。具体的には「アパレル構造改革」を断行し、創益事業への再生を図っています。

2026年度は「ビジネスプロセス改革」と「グローバル競争力と技術の強化」をテーマに取り組んでいます。人事制度改革による人的資本の最大化や、事業の体質強化を目的とした業務効率向上の追求を進めています。

人財獲得、事業活動における国際視点の実装、DX活用による業務変革への挑戦と差異化技術の研鑽を通じて、2030年のありたい姿の実現を目指しています。サステナブル経営の視点から、CO2排出量削減や女性活躍推進、男性育休取得率向上、エンゲージメントスコア向上、年休取得率向上といった非財務目標も設定し、企業体質の進化に取り組んでいます。

グンゼは監査役会設置会社であり、社外役員が経営の透明性と意思決定の妥当性を確保する体制を構築しています。

グンゼの株主構成は、複数の信託銀行が上位を占める機関投資家中心の構成となっています。従業員持株会も上位株主として名を連ねており、従業員による安定的な株式保有も特徴です。

同社の役員は13名（男性10名・女性3名）で構成され、女性役員比率は23.0%です。代表取締役社長社長執行役員は佐口敏康氏が務めています。社外取締役比率は33.3%です。

社外取締役は、中井洋恵氏（ひなた法律事務所設立者・指名・報酬委員会委員）、鯨岡修氏（濁音代表取締役社長・指名・報酬委員会委員）、木田理恵氏（女ゴコロマーケティング研究所代表取締役・指名・報酬委員会委員）です。

同社は監査役会設置会社であり、社外取締役3名と社外監査役2名を選任しています。社外取締役は、専門的な知識と客観的な立場から取締役会で助言・提言を行い、経営の透明性と意思決定の妥当性を確保する役割を担っています。

グンゼの役員報酬は、固定報酬である基本報酬に加え、業績連動賞与と業績連動型株式報酬で構成されています。業績連動賞与はGVA（経済的付加価値）を、業績連動型株式報酬は株主総利回り（TSR）とTOPIXとの相対評価および全社CO2排出量削減目標の達成度合を指標としています。社外取締役には基本報酬のみが支払われる仕組みです。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。