【平均年収776万円】日本ゼオン 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、日本ゼオン株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月25日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

日本ゼオンは、エラストマー素材事業、高機能材料事業、その他の事業を展開する化学メーカーです。独創的な技術を基盤に、合成ゴムや合成ラテックス、電子材料、医療器材など多岐にわたる製品を提供し、グローバルに事業を拡大しています。

単体従業員数は2,503名、連結従業員数は4,425名です。セグメントはエラストマー素材事業、高機能材料事業、その他の事業の3つです。

主な国内グループ会社は、ゼオンポリミクス（エラストマー素材事業）、ゼオンメディカル（高機能材料事業）、ゼオンノース（その他の事業）、トウペなどです。

日本ゼオンは、化学製品を通じて社会に貢献する事業を展開しており、従業員の成長と働きがいを重視する企業文化が特徴です。グローバルな事業展開を背景に、多様な人材が活躍できる環境づくりに注力しています。個々の能力を最大限に引き出し、イノベーションを創出することを目指した人材戦略を推進しています。

日本ゼオンでは、従業員の平均勤続年数が比較的長く、安定した環境でキャリアを築いている傾向が見られます。平均年齢も30代後半であり、経験豊富な人材が多数在籍していることがうかがえます。

日本ゼオンは、従業員向けに確定給付型と確定拠出型の両方の退職給付制度を採用しています。確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度、確定拠出型は会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。これらの制度は、同社および一部連結子会社に適用されています。

また、退職一時金制度があり、退職給付として給与と勤務期間に基づいた一時金が支給されます。確定給付制度における退職給付債務は142億円、年金資産は12.2億円となっています。

日本ゼオンは、「高い目標に向かって、自ら考え抜いて行動し、変え続けられる人材」を理想とし、従業員一人ひとりの能力を引き出し、育成し、活用する組織づくりと環境づくりを進めています。経営戦略と人材戦略の連動を強化し、事業成長に貢献する人材・組織・制度基盤を磨き上げることを目指しています。

2025年10月には、管理監督者層を対象に従来の職能資格制度を廃止し、職務等級制度へ一本化しました。この制度では、経営戦略の達成に資する職務と役割を明確に定義し、それに対応する権限・責任を明らかにしています。創出した価値を厳格に評価し、報酬へ適切に反映する仕組みを構築することで、企業価値向上に主体的にコミットするプロフェッショナル人材集団の形成を進めています。賞与は会社業績や個人の成果を総合的に勘案して決定されます。

人材育成においては、経営理念の自覚や相互協力のマインド醸成を目的とした基本教育に加え、職種別専門教育や評価者研修、OJTなど階層に応じた教育を実施しています。特に「ものづくり研修」を通じて、製造現場で働くオペレーターの技術伝承や安全教育を充実させています。

また、多様な人材が活躍できる会社を目指し、女性活躍支援を積極的に推進しています。女性採用の目標設定や、管理職候補者人材プールの整備、スポンサーシップ制度等を通じた支援を強化しています。さらに、Diversity & InclusionにBelongingを加えたDI&Bを推進し、すべての従業員が安心感と信頼感を持って働ける組織風土の醸成に取り組んでいます。従業員の健康を重視する健康経営宣言を策定し、心の健康づくり、体の健康づくり、健康リテラシーの向上、ワーク・ライフサポート制度の強化を柱とした施策を展開しています。育児・介護と仕事の両立支援にも力を入れ、相談窓口の設置や休暇・勤務制度の拡充、カフェテリアプランなどの福利厚生制度を整備しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。2025年10月に管理監督者層の人事制度を職務等級制度へ一本化したことに伴い、当事業年度より算定定義を変更しています。労働者の男女の賃金の額の差異は、管理監督者層に占める女性労働者の割合が低いことや、パート・有期労働者におけるシニア社員制度の影響が要因として挙げられています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ゼオン化成

▼ ゼオンメディカル

▼ ゼオンノース

日本ゼオンは、エラストマー素材事業と高機能材料事業を主軸に、幅広い産業分野に製品を提供する化学メーカーです。同社グループは、独自の技術力とグローバルな事業展開を通じて、社会の多様なニーズに応えています。

日本ゼオンは、合成ゴム、合成ラテックス、高機能樹脂、電子材料、電池材料など、多岐にわたる化学製品の製造・販売を手がけています。同社グループの収益は、主にこれらの素材や材料を顧客企業に提供することで得られています。特定の顧客への収益集中は見られず、幅広い顧客基盤を持つことが特徴です。地域別売上高を見ると、日本国内だけでなく、中国、アジア、ヨーロッパ、米国など海外での売上も大きく、グローバルに事業を展開しており、海外比率が高い傾向にあります。

同社グループのエラストマー素材事業は、合成ゴム、合成ラテックス、化成品などを生産・販売しています。収益は、これらの素材を自動車部品や医療・衛生用品、粘着テープ・ラベルなどの幅広い用途に提供することで得ています。当期は、海外市場の需要低迷や原料価格の下落に伴う販売価格の下落により、売上高は前期を下回りましたが、販売費及び一般管理費の削減などにより営業利益は増加しました。

高機能材料事業では、高機能樹脂、高機能部材、電子材料、電池材料、トナー、化学品、医療器材などを生産・販売しています。収益は、シクロオレフィンポリマーなどの高機能樹脂、ESSや車載向け電池材料、半導体・ディスプレイ向け電子材料などを提供することで得ています。当期は、一部需要の低迷があったものの、大型テレビ向け光学フィルムや電池材料、半導体関連の需要が堅調に推移したことにより、売上高、営業利益ともに前期を上回りました。

その他の事業セグメントでは、ＲＩＭ配合液や塗料などの販売を行っています。当期は、ＲＩＭ配合液等の売上高が前期を下回りましたが、営業利益は増加しました。

過去5期間の業績を見ると、同社グループの売上高は変動しながらも、直近の当期は前期からやや減少しています。一方で、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益は、直近の当期において前期から大きく増加する傾向を示しています。これは、売上高の減少があったものの、コスト削減努力や高機能材料事業の好調などが利益を押し上げたことを示唆しています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期からわずかに減少しています。しかし、従業員1人あたり営業利益は前期から増加しており、組織全体の収益性が向上している傾向が見られます。このことは、売上高が減少する中でも、効率的な事業運営や高付加価値製品への注力により、従業員一人ひとりの稼ぐ力が強化されていることを示唆しています。

同社グループの財務基盤は、事業活動で得た資金を元手に、安定した経営を維持している状況です。

同社グループの自己資本比率は、前期から増加し、プライム市場の製造業平均と比較しても高い水準にあります。ROE（自己資本利益率）も前期から改善しており、プライム市場平均を上回る水準を示しています。手元資金である現金及び預金も前期から増加しており、財務の健全性がうかがえる状況です。

同社グループの営業活動によるキャッシュフローは前期から大幅に増加し、本業で安定的に資金を生み出している状況です。これは主に税金等調整前当期純利益の増加、売上債権の増減額、棚卸資産の増減額などによるものです。投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得による支出などで資金が減少していますが、投資有価証券の売却による収入もありました。

財務活動によるキャッシュフローは、配当金の支払額、自己株式の取得による支出、コマーシャル・ペーパーの減少などにより資金が減少しています。その結果、フリーキャッシュフローは前期のマイナスから当期はプラスに転じており、本業で得た資金が投資を上回る状況となっています。これは、同社グループが事業活動で十分な資金を確保しつつ、将来に向けた投資も行い、財務的な安定性を保ちながら成長を目指していることを示しています。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループの主要市場における景気後退やそれに伴う需要の縮小は、製品販売に大きな影響を与え、業績及び財務状況に悪影響を及ぼすおそれがあります。また、原油価格、ナフサ価格及び主要原材料価格の動向が製造コストに大きな影響を与え、想定を超える市況の高騰や需給逼迫により製造コストが急激に上昇する場合には、業績及び財務状況に悪影響を及ぼすおそれがあります。

同社グループは、高度な専門性を有する多様な人材の計画的な採用・育成に努めています。しかし、日本国内における労働人口の減少等により、必要な人材を継続的に獲得するための競争が激化し、人材確保や育成が計画通りに進まない場合には、将来の成長が阻害され、業績及び財務状況に悪影響を及ぼすおそれがあります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

日本ゼオンは、「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」という企業理念のもと、持続可能な社会と人々の豊かな暮らしに貢献することを目指しています。社員一人ひとりの意欲と社会の期待に応える企業を目指し、独自の価値観と行動指針を大切にしています。

同社グループは、「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」を企業理念としています。大地（ゼオ）と永遠（エオン）からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じて、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらし」に貢献することを目指しています。

この理念を実現するため、2030年のビジョンを「社会の期待と社員の意欲に応える会社」と定めています。社会とともに持続的な成長を続けるために「サステナビリティ基本方針」を企業活動の基本的な考え方と位置付けています。

同社グループは、2030年のビジョン実現に向けて、「まずやってみよう」「つながろう」「磨き上げよう」の3つの行動を大切にする価値観を掲げています。社員一人ひとりがより良い未来を考えた行動・活動を実践し、ステークホルダーとの対話・協働を行っていくことを目指しています。

また、同社グループは「ゼオンを動かす５つの歯車」と称するマテリアリティを特定しています。これには「心からワクワクできる会社の実現」「イノベーションでほかにない価値を提供」「強固なガバナンスの構築」「社会の変化に対応した事業構造の転換」「循環型社会への貢献」が含まれています。

「心からワクワクできる会社の実現」では、DI&B（Diversity & Inclusion & Belonging）の推進を通じて、すべての従業員が受け入れられている安心感を持ち、自らの居場所を実感できる組織風土の醸成を目指しています。

同社グループは、中期経営計画『STAGE30』において、2025年度から2028年度を「STAGE30 第3フェーズ」と位置付けています。このフェーズでは、新たに制定したマテリアリティを軸に「選択と集中」による成長事業比率の拡大に向けた事業構造の転換と企業体質の強化を進める方針です。

これにより、さらなるスペシャリティケミカル企業への転換と企業価値向上を実現することを目指しています。また、マテリアリティの背景には「カーボンニュートラルの実現」や「自然と人間の共存（生物多様性の保全）」といったテーマも掲げ、持続可能な社会への貢献を重視しています。

人材戦略においては、「個々の強みを発揮できる『舞台』づくり」を全体像として掲げ、社員の成長と意欲を引き出す人材マネジメントの推進、経営戦略と人材戦略の連動強化、働きやすくキャリアを断絶させない職場環境の整備に取り組んでいます。

日本ゼオンは、取締役会が業務執行の監督を行い、社外役員による外部的視点を取り入れた経営監視・監督を重視する体制を構築しています。効率的かつ健全な企業経営を目指し、コーポレート・ガバナンスの強化に継続的に取り組んでいます。

日本ゼオンの株主構成を見ると、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託銀行が上位を占めています。これは、幅広い投資家層に支えられている資本構成であると言えます。特定の事業会社や創業家が突出して高い比率を占める形ではありません。

同社の役員は15名（男性11名・女性4名）で構成され、女性役員比率は26.6%です。代表取締役会長は田中公章氏、代表取締役社長兼CEOは豊嶋哲也氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、北畑隆生氏（役員指名・報酬委員会委員長・企業価値創造会議メンバー）、南雲忠信氏（元横浜ゴム代表取締役会長・役員指名・報酬委員会委員・企業価値創造会議議長）、秋山美紀氏（役員指名・報酬委員会委員）、升味佐江子氏（役員指名・報酬委員会委員）、吉川京子氏（役員指名・報酬委員会委員）です。

同社は監査役会設置会社であり、社外取締役5名と社外監査役3名を選任しています。社外役員は、外部的視点からの経営監視を担い、経営の客観性と透明性の強化に貢献しています。

同社は、持続的な成長に向けた健全なインセンティブとして、社内取締役の役員報酬を現金報酬（定額部分・業績連動部分）と株式報酬（固定部分・業績連動部分）で構成しています。社外取締役は定額現金報酬のみで構成されており、上位経営層になるほど報酬総額に対する業績連動部分と株式報酬の割合を大きくする方針です。

個人別報酬が開示されている役員は、田中公章氏（1.25億円）、豊嶋哲也氏（1.25億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。