【平均年収776万円】円谷フィールズホールディングス 転職ガイド（フィールズ、デジタル・フロンティアなど）：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、円谷フィールズホールディングス株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月16日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

円谷フィールズホールディングスは持株会社であり、単体従業員数は110名、グループ連結従業員数は1,774名です。

同社グループは、「すべての人に最高の余暇を」という企業理念のもと、人々の心を豊かにする商品やサービスの企画、開発、提供に努めています。子会社33社、関連会社9社により構成されており、持続的成長を目指しています。

主な国内グループ会社は、デジタル・フロンティア、オプティマイズ、円谷プロダクション、フィールズ（遊技機の企画・開発・販売）、BOOOM（遊技機の企画・開発）などです。

2022年10月3日付で新設分割によりフィールズを設立し、持株会社体制に移行しました。

同社グループは、エンタテインメント・コンテンツ市場で事業を展開しており、持株会社としてグループ全体の経営管理を担っています。人材を重要な経営資源と位置づけ、各事業会社の特性に応じた人材戦略を推進していることが特徴です。従業員一人ひとりの成長と能力発揮を重視した環境づくりに取り組んでいます。

円谷フィールズホールディングスでは、従業員の平均勤続年数が比較的長く、安定したキャリア形成が可能な環境であることがうかがえます。平均年齢も高めで、経験豊富な人材が活躍している傾向が見られます。
なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

なお、直近の主要子会社のデータは以下の通りです。

同社および一部の国内連結子会社では、非積立型の確定給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度）を採用しています。退職一時金制度があります。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。
退職給付債務は7.7億円となっています。

同社グループは、「すべての人に最高の余暇を」という企業理念のもと、エンタテインメント・コンテンツ市場での持続的な成長を目指しています。人的資本を経営方針および経営戦略を実現するための重要な経営資源と認識し、IPビジネスの収益化やライセンス事業の強化、自社MD展開、顧客接点拡大、アミューズメント機器事業の商品力・販売力強化に必要な人材の確保・育成を推進しています。

従業員の給与、賞与その他の給付は、各事業会社の事業特性、職務内容、役割、責任、専門性、能力、業績への貢献度、会社業績等を総合的に勘案して決定されます。特に、年功のみによらず、役割や職責の拡大、専門スキルの向上、成果および貢献度を適切に処遇へ反映する制度運用を重視しています。

コンテンツ＆デジタル事業ではライセンス営業機能、自社MD開発機能、製作・制作機能、顧客接点機能の強化に取り組んでいます。アミューズメント機器事業では新製品の開発機能強化と営業体制の整備を進めています。

全社・ホールディングスでは次世代リーダー人材育成やAI活用体制の整備を進めています。新入社員研修や職位・階層別研修、職種別研修も実施し、多様な働き方へのニーズに応えるため育児休業や介護休業を取りやすい社内制度・体制を整備しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。男性労働者の育児休業取得率および労働者の男女の賃金差異は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく公表義務の対象項目として選択しておらず、公表されていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ フィールズ株式会社

「労働者の男女の賃金の差異」の「正規雇用労働者」について、女性労働基準規則第２条第１項により、30キログラム以上の重量物を断続的に取り扱う業務に女性を就労させることが禁止されていることから、当該重量物（遊技機）の取り扱いが必須業務となっている営業職に女性を配置することが困難であり、当該営業職に支給される営業手当および報奨金の支給機会が無いことによるものです。

▼ トータル・ワークアウトプレミアムマネジメント株式会社

「管理職に占める女性労働者の割合」について、リーダー職に女性労働者が積極的にチャレンジできる環境にすることで、次期課長候補となり得る女性労働者の育成を実践しています。

▼ 株式会社デジタル・フロンティア

集計範囲は連結となります。

集計範囲は円谷フィールズホールディングス、フィールズ、円谷プロダクション、デジタル・フロンティアとなります。

円谷フィールズホールディングスは、エンターテインメントコンテンツとアミューズメント機器という二つの主要な事業領域を通じて、人々に最高の余暇を提供することを目指す持株会社です。同社グループは、多岐にわたる子会社や関連会社を擁し、それぞれの専門性を活かした事業展開を行っています。

同社グループは、コンテンツ＆デジタル事業とアミューズメント機器事業を主要な柱としています。これらの事業は、それぞれ異なる収益モデルを持ちながら、同社グループ全体の成長を支えています。国内市場への売上高が連結売上高の大部分を占めており、日本国内が主要な事業基盤となっています。

このセグメントでは、「ウルトラマン」をはじめとする知的財産（IP）を保有し、その活用を通じて事業を展開しています。CG・VFX映像制作も手掛けており、映像作品の企画・製作・配給、商品化、広告ライセンシングなどが主な活動内容です。

収益は、ライセンス収入、物販収入、映像・イベント収入から得ています。運営は、円谷プロダクションやデジタル・フロンティアが行っています。当連結会計年度においては、売上高および営業利益ともに前期から減少しました。

このセグメントは、遊技機の企画・開発・製造・販売を中核としています。有力なIPを搭載した遊技機を全国のパーラーに提供するほか、プライベートブランド遊技機の製造販売も手掛けています。また、パーラー向けの周辺設備機器の販売や工事も行っています。

収益は、主に遊技機の販売から得ています。運営は、フィールズやエース電研が行っています。当連結会計年度においては、有力タイトルの販売が好調に推移し、売上高および営業利益ともに前期から増加しました。

このセグメントには、フィットネス事業などが含まれており、報告セグメントに含まれない事業活動を行っています。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は継続的に増加傾向にあります。経常利益も同様に増加傾向を示しており、親会社株主に帰属する当期純利益も着実に伸びています。

直近の当連結会計年度においては、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期から増加しました。これは、同社グループの事業活動が全体として好調に推移していることを示しています。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は前期から増加しており、生産性が向上している傾向が見られます。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から増加しており、収益性の改善がうかがえます。これらの指標の向上は、組織全体の効率化や事業活動の成果が従業員一人ひとりの貢献に結びついていることを示唆しています。

円谷フィールズホールディングスグループは、安定した財務基盤を築き、事業活動を通じて着実に資金を生み出している状況です。これらの財務状況は、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素となります。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の製造業平均を上回る水準で推移しており、安定性が高いことを示しています。ROE（自己資本利益率）もプライム市場平均を大きく上回っており、効率的な経営が行われている状況です。手元資金も潤沢に確保されており、事業運営における安定性がうかがえます。これらの財務指標は、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素となります。

営業キャッシュフローはプラスを維持しており、同社グループが本業で安定的に資金を生み出している状況です。前期と比較すると減少していますが、引き続き堅調な資金創出力を示しています。投資キャッシュフローは当期にマイナスに転じており、投資活動による支出が収入を上回っています。

財務キャッシュフローは引き続きマイナスで推移しており、借入金の返済や配当金の支払いなどが行われていることを示しています。フリーキャッシュフローはプラスを維持しており、本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金がある状態です。これらのキャッシュフローの状況は、同社グループが安定した事業運営を継続しつつ、将来に向けた投資も行っていることを示しており、雇用や給与の安定性にも寄与すると考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、アミューズメント機器事業におけるヒット機の継続的な創出および販売台数の達成が計画を下回った場合、売上高および利益の減少を通じて、成長投資に必要な資金創出力が低下する可能性があります。また、主要IPの使用許諾契約の終了や条件変更、IP価値の低下、第三者による知的財産権侵害などにより、業績および企業価値に影響を与える可能性があります。

同社グループは、人材の確保・育成が計画どおり進まない場合や、経営層の多様性、柔軟性の不足等によりリーダーシップ体制が十分に整わない場合、あるいは中核人材の流出等により、事業推進力の低下や成長戦略の遅延・停滞を招く可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

企業理念「すべての人に最高の余暇を」を掲げ、エンタテインメント分野で事業を展開する円谷フィールズホールディングスグループのビジョンと企業風土について紹介します。

同社グループの企業理念は「すべての人に最高の余暇を」です。
この理念の実現に向けて、付加価値の高いIP（知的財産）を取得・保有・創出し、その多元展開によって商業的に価値の高いコンテンツを育成しています。
IPを起点にエンタテインメント分野に事業領域を拡大し、各分野において世の中の人々を豊かにする商品やサービスの提供に努めています。
持株会社体制のもと、「コンテンツ＆デジタル事業」と「アミューズメント機器事業」を軸に事業を推進し、企業価値の向上と株主への利益還元を目指しています。

同社グループは、グループ共通の企業理念である「すべての人に最高の余暇を」の実現を使命としています。
サステナビリティに関する諸課題を経営における重要なテーマと位置づけ、リスクと機会を適切に把握・評価し、経営戦略に反映することで、さらなる価値の創出を目指しています。
すべてのステークホルダーに対して「すべての人に最高の余暇を」を実現する、同社グループならではのサステナビリティ経営に総力で取り組む方針です。

従業員一人ひとりが仕事や会社生活を通じて自己の望みや目標を実現できる会社を目指しています。
多様な背景を持った従業員が高い意欲をもって働き、能力を最大限に発揮することが、中長期的な成長と社会貢献につながると考えています。
多様な人材が活躍し、高い意欲をもって働くことのできる社内環境・制度を整備しており、能力や実績を重視した新卒・キャリア人材の積極的な登用・活用を行っています。
2026年3月には「多様な人材活躍に関する基本方針」を策定し、透明性が高く、従業員それぞれの努力に報いることができる給与・資格等級・目標管理制度を設けています。

同社グループは、市場環境の変化が加速するエンターテインメント・コンテンツ市場において、自社の事業モデルを再構築するべく、グループ中期経営計画を策定しています。
この計画のもと、「IP成長プラットフォーマー」としての確立を重点課題の一つとしています。
自社IPの展開を通じて構築したサプライチェーンやアジア圏での展開力をプラットフォーム化し、他社IPの育成・拡大も支援できる地位の確立を目指しています。

経営体制についても財務とガバナンスの両面から強化を図っており、グローバルスタンダードに則ったガバナンス体制の整備・強化を進めています。
取締役会の諮問機関としてグループ指名・報酬委員会ならびにグループ・サステナビリティ委員会を設置し、当期から監査等委員会設置会社へ移行しています。

人的資本の確保・育成も重要なテーマであり、コンテンツの拡大やグローバル化の展開を支えるためのスキルを持った人材の確保・育成に取り組んでいます。
AI技術の活用による業務プロセスの効率化・高速化を従業員の能力を最大化させるための重要施策と位置づけ、AI活用体制の整備を進めています。

円谷フィールズホールディングスは、2025年6月の株主総会において監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。取締役会は取締役8名で構成されており、経営上重要な事項の決定や業務執行状況の報告・監督を通じて、迅速な経営判断ができる体制を整えています。

円谷フィールズホールディングスの筆頭株主は代表取締役社長グループCEOが務めており、創業家が上位株主として複数名名を連ねています。これにより、特定の株主グループが同社グループの経営に強い影響力を持つ資本構成となっています。

同社の役員は8名（男性7名・女性1名）で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長グループCEOは山本英俊氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、森下公江氏（スパークス・グループ社外取締役・グループ・サステナビリティ委員会の委員）、小森哲郎氏（株式会社ファイントゥデイ・ホールディングス代表取締役CEO・グループ指名・報酬委員会の委員）、前田圭一氏（株式会社学芸会代表取締役社長・グループ指名・報酬委員会の委員長およびグループ・サステナビリティ委員会の委員）、池澤憲一氏（エルメスジャポン執行役員・監査等委員）です。

同社は2025年6月の株主総会において監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。独立社外取締役は、取締役会において独立かつ客観的な立場から意見を述べ、経営の監督体制を確保する役割を担っています。

円谷フィールズホールディングスの役員報酬は、固定報酬と業績連動報酬である賞与で構成されています。業績連動報酬は単年度の連結営業利益を指標とし、その達成度合いに応じて算出されます。過去にはストックオプションや譲渡制限付株式報酬制度も導入されていましたが、2025年6月の監査等委員会設置会社への移行に伴い、現在は新規割当を廃止し、新たな報酬制度の導入に向けて議論を進めています。

個人別報酬が開示されている役員は、山本英俊氏（1.15億円）、吉田永氏（1.36億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。