【平均年収759.7万円】キヤノン社員の給料は実際いくらもらっているのか？

デジタルカメラ市場はここ数年縮小傾向にあり、その勢いは止まりません。携帯電話やスマートフォンのカメラがデジタルカメラの市場を脅かし、現在デジタルコンパクトカメラの総出荷数は最盛期の10分の1となっています。デジタル一眼レフカメラなど、レンズ交換式カメラはコンパクトカメラよりは持ちこたえているものの、2012年のピーク時に比べると6割弱にまで減少しています。

キヤノンは、カメラやプリンターなどで知られる国内大手精密機器メーカーの一社で、一眼レフとコンパクトカメラで世界のトップに君臨する企業です。それだけにデジタルカメラの市場縮小は、キヤノンにとっては非常に大きな問題です。

カメラに加えて事務機器など主力事業の成熟化が進む中、次の成長分野の育成を目的に、キヤノンは2016年に東芝から医療機器会社を約6600億円で買収しました。買収した会社は2018年に「キヤノンメディカルシステムズ」に社名変更し、キヤノングループの一社として本格的に始動しました。

またキヤノンは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

キヤノンでは30歳手前から「社内昇格試験」を受け、その合否の結果によって基本給に大きな違いが出てくるようです。合格率は3割から4割ということですから決して高くありません。

G2と呼ばれる階級からG3へ昇格すると、基本給が約28万円から約37万円と一気に跳ね上がります。ただしG3へ昇格するには試験があります。論文試験とマークシート試験があり、それにパスすると面接試験に進むことができるというもので、合格率10％にも満たない超難関試験です。

月々の基本給で約10万円もの差があれば、年収にすると何百万円といった差となります。キヤノンでは、昇級試験の結果がその後の年収の高さにかなり大きく影響するといえます。

キヤノンの問題点としては、家賃補助などの住宅に関する福利厚生が他社と比較して少ないといったことがあります。独身寮や社宅がなく、住宅手当や家族手当がないといった声もあります。昇格試験を受けることができる年齢になるまでは一般的な給与水準であるため、家賃などの出費もあり生活に影響を及ぼすかもしれません。

また、もう一点の懸念点は「ミラーレスカメラ」市場の拡大です。一眼レフやコンパクトカメラの不調により減少傾向にある「デジタルカメラ」が、このミラーレスの伸びに助けられ、前年比総出荷量3％の増加となりました。しかしこの分野において、首位をソニーに奪われています。出荷台数を見ると、キヤノンは91万台だったところ、ソニーはその倍以上の184万5000台となっています。

ここまでキヤノンの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

キヤノンの平均勤続年数は、全国の上場企業約2800社の平均13.5年を大きく上回る19.2年となっており、長く勤められる土壌があることがわかります。またリストラはほぼないということですので、福利厚生が不十分な問題は昇格試験を受け、年齢があがれば十分に解消されそうです。

またミラーレスカメラについては、ソニーの躍進を何もせずに見ているわけではありません。キヤノンは2018年9月に「EOS R」を発表しました。参考価格23万7500円（税別）の、初の高級ミラーレスカメラです。

ミラーレスは、一眼レフよりはるかに小さいサイズであることが特徴でもあったのですが、EOS Rは「フルサイズ」と呼ばれる一眼レフと同じサイズです。イメージセンサーを搭載するなど、キヤノンが世界トップを誇る一眼レフの技術を応用しています。

挑戦にとらわれ人材を削る会社も少なくない昨今ですが、社員を切るのではなく既存事業の強みを活かして活路を模索する姿勢こそが、国内首位を保持してきた背景であり、キヤノンの最大の強みともいえます。

転職系アフィリエイトサイト・転職エージェントサイトらによる剽窃・模倣を禁止します。 もし剽窃・模倣を発見された方は「お問い合わせ」よりお知らせください。