ドイツ銀行東京支店で働く20代男性　年収1000万円超でも「決して高くない」ワケ

ドイツ銀行グループは、日本では東京・永田町に拠点を構え、「ドイツ銀行東京支店」「ドイツ証券」「ドイチェ・アセット・マネジメント」「ドイチェ信託」の4社で事業を展開しています。

企業口コミサイト「キャリコネ」には、ドイツ銀行東京支店の従業員からの書き込みが残されています。20代後半の男性アナリストは、外資系特有のドライな雇用関係についてこう振り返っています。

「（2007～2008年の）金融危機に引き起こされたグローバルのリストラで、社内の人の多くが犠牲になった。手当は何もなく路頭に迷う人もいる中で、投資銀行はその年の新卒採用をスタートするといった理解に苦しむ人事をするので、安定を求める人にはふさわしくないと思う。日本の会社に就職したほうがいい」

東京オフィスへのリストラの影響について、ブルームバーグは「日本国内での投資銀行業務を縮小するものの、企業の合併・買収（M&A）助言、為替、債券業務などは継続」と報じています。

あまり影響がないような書かれ方をしていますが、縮小業務に関わる社員は金融危機時と同様に、東京でもすでに退社を余儀なくされているのかもしれません。

なお、前述の男性アナリストは、20代ですでに1000万円を超える年収を得ていましたが、高すぎるとは認識していなかったようです。

「投資銀行部門のアナリストの報酬は750万円のベースに、その年のグローバルでの業績によりボーナス400～500万円が足される。新卒でこれほどもらえるのは珍しいが、若手でも景気の流れですぐに首にするカルチャーなので、その分のリスク費用だと考えると決して高いわけではない」

これだけの高給を誇っていた投資銀行部門ですが、今回のリストラでは「資産740億ユーロ（約9兆円）を切り離して処分を進める」メインターゲットに。業務縮小・人員削減は避けられないでしょう。

事務管理を担当する40代女性は、年収900万円。外資系だけあって、性別で業務や出世に差別はなくフェアに評価されているとのことです。

2012年の口コミではありますが、36歳で年収3000万円という人もいました。基本給は月200万円で、インセンティブ賞与が600万円。所定労働時間は「1日14時間」という長時間労働ですが「特に問題を感じていない」とのことでした。