【平均年収771万円】ブリヂストン 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、株式会社ブリヂストン の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は IFRS です。

ブリヂストンは、タイヤ事業を主軸に、ソリューション事業、化工品・多角化事業を展開するグローバル企業です。乗用車用から鉱山・建設車両用まで幅広いタイヤ製品を手がけ、世界各地で事業を展開しています。

単体従業員数は13,934名、連結従業員数は115,716名です。事業セグメントは日本、アジア・大洋州・インド・中国、米州、欧州・中近東・アフリカ、その他の5つです。

同社グループは、防振ゴム事業を非継続事業に分類し、連結子会社の株式売却や海外タイヤ工場の再編など、事業再編・再構築を進めています。

ブリヂストンは、グローバルに事業を展開する大手企業であり、安定した事業基盤を持つことが特徴です。同社グループでは、従業員の長期的なキャリア形成を支援し、多様な働き方を推進する方針が見られます。給与水準や働きがいのある環境づくりに注力していることがうかがえます。

ブリヂストンでは、従業員の平均勤続年数が長く、安定して働き続けられる環境が整っている傾向が見られます。平均年齢も40歳を超えており、経験豊富な人材が多数在籍していることがうかがえます。

ブリヂストンでは、従業員の退職給付制度として、確定給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する）を採用しています。これらの制度は同社グループの国内外の従業員に適用されます。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

退職給付債務は5,328億円、年金資産は5,328億円となっています。

ブリヂストンは、「第三の創業」として「サステナブルなソリューションカンパニー」への変革を目指し、そのビジョン実現に不可欠な多様な人財の活躍を重視しています。事業戦略と連動した人財戦略を推進し、個人の成長を通じて企業価値向上を図ることを基本方針としています。

中期事業計画（2024-2026）では、経営・業務品質の向上を最優先課題とし、人財一人ひとりの生産性・創造性向上に取り組んでいます。具体的には、企業理念体系とブリヂストンDNAに共感し体現する人財を基盤に、グローバル経営リーダー人財、デジタル人財、ソリューションエンジニア人財の育成に注力しています。

「ブリヂストン独自のデミング・プラン」の再浸透施策を通じて経営・業務品質の向上を図り、創業の地研修や次世代グローバル経営リーダー育成プログラム「Bridgestone NEXT100」を展開しています。また、従業員の自律的キャリア開発支援や幅広い層への学びの機会提供、自ら挑戦・成長する意欲のある人財への「現場100日チャレンジプログラム」を通じた支援も行っています。

多様な人財が輝く場づくりとして、安全な職場環境の整備、グローバルカルチャーチェンジ推進、従業員エンゲージメント向上活動、女性リーダー育成に力を入れています。日本では、生産現場の環境整備、DE&Iマネジメントワークショップ、フェムテックプログラム導入、役員メンター制度による女性基幹職登用促進、健康経営推進など、多岐にわたる施策を展開しています。

役員報酬については、「優秀人材の確保と啓発」「競争力のある水準」「事業戦略遂行の動機付け」「株主価値増大への動機付け」という原則に基づき設計されており、サステナビリティ及びトランスフォーメーション推進を後押しする中長期インセンティブを導入しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。育児休業取得率は育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出しており、取得率が100%を超えることがあります。管理職は課長級相当職以上を対象とし、男女の賃金の差異は男性の平均年間賃金に対する女性の平均年間賃金の割合で算出しています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ブリヂストンタイヤソリューションジャパン

▼ ブリヂストンリテールジャパン

▼ ブリヂストンタイヤサービス東日本

算出基準は法定の算出方法と異なります。

ブリヂストンは、グローバルに事業を展開し、タイヤ事業を主軸に多様な製品とサービスを提供する企業グループです。世界各地で人々の移動と社会を支える価値を提供しています。

同社グループは、タイヤ事業、ソリューション事業、化工品事業などを展開しており、これらの事業を通じて収益を上げています。事業は「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の4つの報告セグメントと「その他の事業セグメント」に区分されています。特に米州セグメントの売上収益が最も大きく、グローバルな事業展開が同社グループの収益構造の特徴となっています。

同社グループは、日本においてタイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを展開しています。収益は、主に外部顧客への製品販売やサービス提供から得ています。

同社グループは、アジア・大洋州・インド・中国地域においてタイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを展開しています。収益は、主に外部顧客への製品販売やサービス提供から得ています。

同社グループは、米州地域においてタイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを展開しています。収益は、主に外部顧客への製品販売やサービス提供から得ています。

同社グループは、欧州・中近東・アフリカ地域においてタイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを展開しています。収益は、主に外部顧客への製品販売やサービス提供から得ています。

このセグメントには、報告セグメントに含まれないサービス事業などが含まれています。収益は、これらの事業活動から得ています。

同社グループの売上収益は直近5年間で増加傾向にあり、当期は前期とほぼ同水準で推移しました。親会社の所有者に帰属する当期利益は変動が見られるものの、当期は前期から増加しています。税引前当期利益は前期から減少しました。

同社グループの従業員1人あたり売上収益（連結）は前期から増加しており、生産性の向上がうかがえます。一方で、従業員1人あたり営業利益（連結）は前期から減少しました。これらの指標は、同社グループが事業環境の変化に対応しつつ、収益体質の強化に取り組んでいる状況を示しています。

同社グループは、安定した財務基盤を維持しており、本業で得た資金を効率的に活用しています。事業活動で生み出した資金は、投資活動を上回る水準となっています。

同社グループの自己資本比率は、プライム市場の製造業平均と比較して高い水準を維持しています。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回る水準となっていますが、前期からは改善が見られます。手元資金である現金及び現金同等物は増加しており、強固な財務基盤が雇用や給与の安定性につながる可能性があります。

同社グループの営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前当期利益の減少や法人所得税の支払額の増加があったものの、棚卸資産の減少などにより前期から増加し、6,604億円のプラスとなっています。これは本業で安定的に資金を生み出していることを示しています。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出の減少などにより前期から支出が減少し、2,250億円のマイナスとなりました。

財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式の取得による支出の増加などにより前期から支出が増加し、4,299億円のマイナスとなっています。フリーキャッシュ・フローは4,355億円のプラスであり、本業で得た資金が投資を上回る水準で確保されている状況です。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来に向けた投資余力も持ち合わせていることを示しており、雇用や給与の安定性につながる基盤があると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、グローバルに事業を展開しており、事業活動を行っている国や地域における経済環境や需要動向の変化、為替相場の変動が業績に影響を及ぼす可能性があります。特に米州、欧州・中近東・アフリカ、アジア・大洋州・インド・中国、日本の各地域の経済環境が悪化した場合、業績に大きな悪影響を及ぼす可能性があります。また、販売価格競争を含む厳しい競争環境の中で事業を推進しており、原材料価格やエネルギー費、労務費の上昇が原価・経費にマイナス影響を与えるリスクがあります。

同社グループは、円滑な労使関係の構築に努めていますが、労使間の交渉が不調に終わり、長期間に及ぶストライキなどが発生した場合、事業活動の継続に支障をきたす可能性があります。

同社グループは、事業・工場再編関連引当金を当期末に168.7億円計上しています。この引当金は、事業や工場の再編に関連する費用の支出に備えるものであり、当期中に283.2億円の増加がありました。これらの費用は事業再編や拠点統廃合、人員削減等に伴うものであるため、転職先を検討する際に留意すべき情報です。

ブリヂストンは、「最高の品質で社会に貢献」という使命を掲げ、持続可能な社会の実現を目指す企業です。サステナビリティを経営の中核に据え、社会と顧客双方に価値を提供し続けることを追求しています。

同社グループは、「最高の品質で社会に貢献」という使命を創業以来大切にしています。ビジョンとして「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」を掲げています。この使命とビジョンに沿って、質を伴った成長を実現し、企業と社会の双方の持続可能性を高めることを目指しています。

同社グループは、企業理念体系と「ブリヂストンDNA」を大切にしています。ブリヂストンDNAは「品質へのこだわり」「現物現場」「お客様の困りごとに寄り添う」「挑戦」で構成されています。個人の成長を通じて会社が成長し、会社の成長を通じて個人が成長するという考え方を基本としています。

また、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を価値創造の軸としています。これは「Energy（カーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること）」や「Ecology（持続可能なタイヤとソリューションの普及を通じ、より良い地球環境を将来世代に引き継ぐこと）」といった価値を定義しています。

同社グループは、サステナビリティへの対応や地政学リスク、デジタル化・生成AIの進展といった経営環境の変化を認識しています。これに対し、安全・品質・環境の継続的な改善・強化を経営基盤としています。

グローバル経営リスクとして、地政学リスクやサイバーリスク、環境規制への対応を重点テーマとしています。

人財戦略では、個人の成長と会社の成長を両輪と捉え、人財育成と投資を強化しています。「現場100日チャレンジプログラム」や「Bridgestone NEXT100」を推進し、DE&Iの推進にも注力しています。

ブリヂストンは、指名委員会等設置会社として、監督と執行の分離を基本としたコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。経営の質の向上と意思決定の透明化を重視し、継続的な強化に取り組んでいます。

ブリヂストンの株主構成を見ると、筆頭株主は信託銀行であり、安定的な機関投資家が上位に名を連ねています。また、公益財団法人石橋財団も大株主の一つとして存在しています。同社グループは、多様な株主基盤に支えられながら経営を行っている状況です。

同社の役員は17名（男性14名・女性3名）で構成され、女性役員比率は17.6%です。代表執行役Global CEOは森田泰博氏が務めています。社外取締役比率は66.7%です。

社外取締役は、デイヴィス・スコット氏（立教大学経営学部国際経営学科 教授・取締役会議長・指名委員・報酬委員・ガバナンス委員長・コンプライアンス委員）、増田健一氏（弁護士・指名委員長・報酬委員・コンプライアンス委員長）、山本謙三氏（オフィス金融経済イニシアティブ 代表・指名委員・報酬委員）、鈴木洋子氏（弁護士・監査委員・ガバナンス委員・コンプライアンス委員）、小林柚香里氏（アマンダライフコンサルティング合同会社 代表・合同会社ＪＣ１ 代表・監査委員・ガバナンス委員・コンプライアンス委員）、中嶋康博氏（公認会計士・監査委員長・ガバナンス委員・コンプライアンス委員）、森川典子氏（-・監査委員・ガバナンス委員・コンプライアンス委員）、板垣利明氏（中外製薬株式会社 顧問・指名委員・報酬委員・ガバナンス委員・コンプライアンス委員）です。

ブリヂストンは指名委員会等設置会社であり、社外取締役が取締役会の適正な意思決定の確保やコーポレート・ガバナンスの強化に貢献する体制を構築しています。独立社外取締役の比率は66.7%となっています。

ブリヂストンの役員報酬は、優秀な人材の確保と啓発、競争力のある水準、事業戦略遂行の動機付け、株主価値増大への動機付けを原則として設計されています。執行役の報酬は、月例の基本報酬に加え、毎期の全社業績や個人業績に応じた短期インセンティブ、そして中長期的な業績目標達成や企業価値向上を目的とした株式報酬で構成されています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。また、取締役を兼務する執行役はそれぞれの員数に含められています。総額には期中に退任した役員の報酬が含まれます。

個人別報酬が開示されている役員は、石橋秀一氏（6.23億円）、田村亘之氏（1.80億円）、スコット・デイモン氏（7.31億円）、森田泰博氏（1.90億円）、坂野真人氏（1.72億円）、エミリオ・ティベリオ氏（3.63億円）、草野智弘氏（1.19億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。