【平均年収702万円】オーエスジー 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年11月期）

※本記事は、オーエスジー株式会社 の有価証券報告書（2025年11月期、2024年12月1日 ～ 2025年11月30日、2026年2月19日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

オーエスジーは、切削工具、転造工具、測定工具、工作機械、機械部品などの精密機械工具の製造・販売を主な事業内容としています。同社グループは、子会社100社および関連会社4社で構成され、グローバルに事業を展開しています。

単体従業員数は1,854名、連結従業員数は7,563名です。セグメントは日本、米州、欧州・アフリカ、アジアの4つです。

主な国内グループ会社は、当社、連結子会社 17社、非連結子会社 ３社、関連会社 １社、（うち持分法適用関連会社１社）などです。

オーエスジーは、グローバルなモノづくり産業に貢献する企業として、安定した環境で長期的なキャリア形成を目指せる可能性があります。人財育成や多様性を重視する方針が示されており、従業員が働きがいを感じながら成長できる環境づくりに注力しています。

同社では、平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期にわたって在籍する傾向が見られます。安定した環境でキャリアを築きたいと考える方にとって、魅力的な要素となるでしょう。

同社グループは、確定拠出年金制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する）を導入しています。また、一部の連結子会社では確定給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）および確定拠出年金制度を採用しています。

退職一時金制度はありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、確定給付制度における退職給付債務は29.3億円、年金資産は20.4億円となっています。

同社グループは「地球会社」の企業理念のもと、グローバルな視点で持続可能な成長を追求しており、変化に対応できる人財、そして挑戦・成長し続ける人財の存在が不可欠であると考えています。このため、「人財の尊重と活躍できる環境の整備」をマテリアリティとして掲げ、長期的な人的資本戦略を推進しています。

具体的には、「従業員エンゲージメントの向上」「人財の能力向上と戦略的な人員配置」「多様性の尊重」の3つの重点テーマを柱に、強い組織づくりを進めています。従業員エンゲージメントの向上では、社員のウェルビーイングを追求し、社内コミュニケーションの活性化や多様な働き方支援、安全健康経営に取り組んでいます。人財の能力向上と戦略的な人員配置においては、人財育成を重要な経営目標と位置づけ、自己啓発や挑戦を尊重する組織風土を目指し、研修制度の充実やキャリア支援を強化しています。中期経営計画のスローガン「Beyond the Limit」のもと、「視える化」「言える化」「聴ける化」を推進し、適材適所における能力発揮を目指しています。

多様性の尊重では、国籍、性別、人種、障がいなどの有無に関わらず、多様な人財が個性を活かせる「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進しています。女性リーダーの育成や障がい者雇用の促進（特例子会社「オーエスジーアクティブ」の設立）、フレックス勤務制度、カムバックエントリー制度の導入など、働きやすい職場環境の整備に努めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 日本ハードメタル㈱

▼ オーエスジーコーティングサービス㈱

▼ 大高精工㈱

これらの指標は提出会社単体を対象とした集計値です。

これらの指標は提出会社単体を対象とした集計値です。

オーエスジーは、切削工具、転造工具、測定工具、工作機械、機械部品といった精密機械工具の製造・販売を主な事業内容とする同社グループの中核企業です。世界的に緩やかな回復基調にある経済環境の中で、AI関連需要の拡大も追い風となり、底堅い成長を維持しています。

同社グループは、精密機械工具の生産・販売を主軸としており、地域別に「日本」「米州」「欧州・アフリカ」「アジア」の4つの報告セグメントで事業を展開しています。各セグメントは独立した経営単位として、それぞれの地域で包括的な戦略を立案し、事業活動を行っています。海外売上高比率は前期と比較して増加しており、グローバルな事業展開が特徴です。

国内市場を担当するセグメントです。国内では、インフレや輸出の落ち込みによる製造業の景況下押しがあったものの、雇用改善や名目賃金の堅調な推移、サービス業や金融、IT関連の好調に支えられ、緩やかな回復基調となりました。収益は、Aブランド製品や微細精密加工向けカタログ製品の販売好調により増加しています。運営は、オーエスジーが行っています。

米国、カナダ、メキシコ、ブラジルなどの米州地域を担当するセグメントです。主要市場である北米経済は底堅く推移しましたが、製造業は業種によって強弱が見られました。AI需要が旺盛なコンピュータ・電子製品関連は好調を維持したものの、その他の分野は低調な結果となりました。収益は、航空機や自動車関連が堅調に推移した一方で、全体としては微減となりました。運営は、OSG USA, INC.（米国）及びその他の現地法人が行っています。

英国、アイルランド、ベルギー、フランス、オランダ、デンマーク、スペイン、ドイツ、イタリア、スイス、トルコ、ルーマニア、ポーランド、南アフリカなどの欧州・アフリカ地域を担当するセグメントです。欧州経済はドイツの製造業を中心に低迷しましたが、インフレ圧力の弱まりや利下げを背景に、期後半には緩やかに回復しました。収益は、航空機、防衛、エネルギー、医療産業が好調であったことに加え、為替換算の影響もあり増加しました。運営は、OSG Europe S.A.（ベルギー）及びその他の現地法人が行っています。

中国、シンガポール、タイ、台湾、韓国、インド、インドネシア、ベトナム、フィリピン、マレーシアなどのアジア地域を担当するセグメントです。中国経済は政府の景気刺激策で回復傾向にあったものの、政策効果の鈍化により減速しました。一方で、輸出関連やインフラ需要に支えられ、製造業は比較的堅調に推移しました。収益は、好調を維持するインドや回復傾向にあるタイの影響もあり、増加しました。運営は、欧士机（上海）精密工具有限公司（中国）、韓国OSG株式会社（韓国）、OSG Asia Pte Ltd.（シンガポール）及びその他の現地法人が行っています。

同社グループの売上高は、過去5年間で増加傾向にあり、直近の当連結会計年度では前期からさらに伸長しました。経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益も、変動はあったものの、当連結会計年度においては前期から増加しています。

同社グループの従業員1人あたり売上高（連結）は、前期から当期にかけて増加しています。また、従業員1人あたり営業利益（連結）も同様に前期から増加しており、同社グループ全体の生産性が向上している傾向が見られます。これらの指標の改善は、事業活動における効率性の高まりを示しています。

オーエスジーグループの財務基盤は、安定した経営を支える重要な要素です。自己資本と手元資金の状況から、同社グループの現在の財務状態を確認できます。

同社グループの自己資本比率は当期67.5%であり、前期の64.8%から増加しています。これはプライム市場の製造業平均46.8%と比較して高い水準を示しています。ROE（自己資本利益率）は当期8.3%で、前期の7.7%から上昇しており、プライム市場平均の9.4%に近い水準です。手元資金である現金及び預金は当期524億円となっており、前期の558億円から減少しています。これらの指標は、同社グループが堅実な財務体質を維持していることを示しています。

オーエスジーグループの当期のキャッシュフローは、営業活動による資金が263.9億円の収入となり、本業で安定的に資金を生み出していることを示しています。これは税金等調整前当期純利益や減価償却費が主な要因です。投資活動による資金は△139.8億円の支出となり、有形固定資産の取得による支出が主な要因です。この結果、フリーキャッシュフローは124.1億円のプラスとなっており、本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金を生み出している状況です。財務活動による資金は△150.4億円の支出となり、配当金の支払額や自己株式の取得、長期借入金の返済が主な要因です。同社グループは本業で安定した資金を創出し、将来への投資も行いつつ、株主還元や負債返済も進めていることがうかがえ、安定した経営基盤と成長への意欲がうかがえます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、製品需要に関連する市場の経済状況に係るリスクを認識しています。自動車関連産業や航空機関連産業、IT関連産業など広範な製造業で使用される製品の需要が、関連業界の減少や景気減退の影響を受ける可能性があります。また、為替変動に係るリスクも挙げられています。世界各国に現地法人を配置して製造・販売を行っており、為替レートの変動が収益や製造コストに影響を与える可能性があります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

オーエスジーは、「地球会社」という独自の企業理念を掲げ、持続可能な社会の実現と世界のモノづくり産業への貢献を目指す企業です。

オーエスジーは「地球会社」という企業理念のもと、持続可能な社会の発展を目指しています。ステークホルダーとの健全な関係を維持し、社会との調和を図ることを基本方針としています。企業は社会の公器として顧客に喜ばれる製品を供給し、社員の生活向上、株主への安定配当、社会的信頼の向上を通じて世界的企業への発展を目指しています。長期ビジョンとして、カーボンニュートラルの時代に向けて世界のモノづくり産業に貢献するエッセンシャル・プレーヤーとなることを掲げています。

同社グループは「地球会社」という企業理念のもと、ステークホルダーとの健全な関係維持と社会との調和を重視しています。社員のウェルビーイングを追求し、働きがいを感じながら挑戦し続けられる企業文化の醸成を目指しています。自己啓発や挑戦を尊重する組織風土があり、中期経営計画のスローガン「Beyond the Limit」のもと、「視える化」「言える化」「聴ける化」を推進し、人財の能力発揮を促しています。また、国籍や性別、障がいに関わらず多様な人財が活躍できる「ダイバーシティ＆インクルージョン」を推進し、人権を尊重する健全な職場環境の確保に努めています。

同社グループは中期経営計画「Beyond the Limit 2027」において、事業成長戦略と経営基盤強化を重点テーマとしています。経営基盤強化では、オペレーション面でデジタル技術を活用した生産・営業プロセスの効率化と生産体制の省人化を進めています。組織・人的資本においては、適材適所の人員配置と人財育成を通じて社員の価値を最大化し、働きがいのある職場環境を整備しています。サステナビリティでは、2030年までにCO2排出量20%削減、2050年カーボンニュートラル達成を目指し、環境負荷の可視化と再生可能エネルギーの活用を推進しています。

オーエスジーは監査等委員会設置会社として、取締役会、監査等委員会、会計監査人を設置しています。取締役会は、業務執行を行う取締役と監査等委員である社外取締役で構成され、外部からの視点を取り入れた経営監督体制を構築しています。

同社グループの株主構成を見ると、信託銀行が上位を占める一方で、同社グループの関連団体や従業員持株会も上位株主として名を連ねています。これは、安定的な資本構成と、従業員による自社への投資意欲がうかがえる特徴を示しています。

同社の役員は7名（男性6名・女性1名）で構成され、女性役員比率は14.3%です。代表取締役社長兼最高執行責任者(COO)は大沢伸朗氏が務めています。社外取締役比率は57.1%です。

社外取締役は、高橋明人氏（高橋・片山法律事務所代表・指名・報酬委員会委員長）、原邦彦氏（名古屋大学大学院情報学研究科特任教授・指名・報酬委員会副委員長）、山下佳代子氏（山下公認会計士事務所代表）、林良嗣氏（中部大学持続発展・スマートシティ国際研究センター卓越教授）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会は監査等委員である社外取締役が過半数を占める体制です。これにより、外部からの視点を取り入れ、経営の透明性、独立性及び監督機能の強化を図っています。

同社の役員報酬は、取締役（監査等委員を除く）に対しては固定報酬、業績連動報酬、譲渡制限付株式報酬で構成されています。監査等委員である取締役には固定報酬のみが支給されます。業績連動報酬は連結営業利益を指標とし、企業価値向上へのインセンティブを付与する仕組みです。譲渡制限付株式報酬は、株主との価値共有を促進することを目的としています。

なお、業績連動報酬には、2026年2月20日開催予定の第113回定時株主総会で決議される予定の取締役（監査等委員を除く。）2名に対する賞与総額158百万円が含まれています。

個人別報酬が開示されている役員は、石川則男氏（1.88億円）、大沢伸朗氏（2.00億円）、大沢秀朗氏（1.10億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。