東ソー 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、東ソー株式会社 の有価証券報告書（第126期、自 2024年4月1日 至 2025年3月31日、2025年6月25日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

クロル・アルカリ事業や機能商品事業などを展開する総合化学メーカーです。幅広い製品群で社会インフラを支えています。

1935年に東洋曹達工業として設立され、1949年に東京証券取引所へ上場しました。1975年に鐵興社と合併し、1987年に東ソーへ商号変更しています。その後、1990年に新大協和石油化学等を合併し、2014年には日本ポリウレタン工業を合併するなど、事業拡大と再編を経て現在の体制を築いています。

連結従業員数は14,813名、単体では3,954名です。大株主は、資産管理業務を行う信託銀行が上位を占めており、特定の事業会社や創業家による支配色は薄い構成となっています。筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行で、第2位は日本カストディ銀行です。

同社の役員は男性11名、女性2名の計13名で構成され、女性役員比率は15.4%です。代表取締役社長社長執行役員は桒田守氏が務めています。取締役9名のうち社外取締役は4名であり、社外取締役比率は44.4%です。

社外取締役は、本坊吉博（元バルカー社長）、日高真理子（日高公認会計士事務所代表）、中野幸正（元太平洋セメント専務）、橋寺由紀子（フェニクシー社長）です。

同社グループは、「石油化学」「クロル・アルカリ」「機能商品」「エンジニアリング」および「その他」事業を展開しています。

エチレン、プロピレン等のオレフィン製品や、低密度・高密度ポリエチレン、機能性ポリマーなどの製造・販売を行っています。自動車や半導体、メディカル、食品向けなど幅広い産業の基礎素材として利用されています。

製品販売による代金を収益としています。運営は、主に東ソーが行っており、北越化成がポリエチレンフィルム等を製造・販売しています。東ソーは北越化成に原材料の一部を供給しています。

苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、セメント、ウレタン原料などの製造・販売を行っています。塩化ビニル樹脂やウレタン原料は、インフラ材や自動車部材として広く使用されています。

製品販売による代金を収益としています。運営は東ソーのほか、大洋塩ビ（塩化ビニル樹脂）、東北東ソー化学（ソーダ工業製品）、東曹（広州）化工有限公司などが担っています。また、フィリピンなどの海外拠点でも事業を展開しています。

無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料（石英ガラス、スパッタリングターゲット）、機能材料などを製造・販売しています。バイオサイエンスや半導体向けの先端材料を取り扱っています。

製品販売による代金を収益としています。運営は東ソーのほか、東ソー・エスジーエム（石英製品）、東ソー・スペシャリティマテリアル（スパッタリングターゲット）、東ソー・クォーツなどが担っています。また、海外の販売拠点としてトーソー・アメリカなどを展開しています。

水処理装置、純水装置、イオン交換樹脂等の製造・販売や、各種プラント工事、電気工事の設計・施工を行っています。電子産業分野向けの超純水装置などが主力です。

工事請負や製品販売による代金を収益としています。運営は、主にオルガノ（水処理装置等）が行っており、東北電機鉄工が各種プラント工事等を担っています。東ソーはオルガノに原材料の一部を供給しています。

製品・原材料の運送・荷役、保険代理業務、工業薬品等の販売などを行っています。グループ全体の物流やサポート機能を担う事業群です。

運送・荷役サービスの提供や製品販売による代金を収益としています。運営は、東ソー物流（運送・荷役）、東ソー・ニッケミ（商社機能）、東邦アセチレンなどが担っています。東ソーは東ソー物流に運送等を委託しています。

同社の連結業績をデータで分析します。

2021年3月期から2025年3月期までの5期間を見ると、売上高は増加傾向にあり、特に2023年3月期には1兆円を突破しました。利益面では2022年3月期に高い水準を記録した後、一時は減少しましたが、直近では回復傾向にあります。

直近2期間において、売上高は増加し、売上総利益率も改善しています。営業利益率は上昇しており、収益性が向上していることがうかがえます。

販売費及び一般管理費のうち、運賃諸掛が453億円（構成比28%）、給料・賞与が374億円（同23%）を占めています。売上原価の内訳については、詳細な内訳データはありません。

全セグメントで増収となりました。石油化学事業は販売数量増や価格上昇により増益、クロル・アルカリ事業は交易条件の改善等で大幅増益となりました。エンジニアリング事業も好調に推移し増益でしたが、その他事業は横ばいでした。

同社は、事業の維持拡大に必要な資金を安定的に確保するため、内部資金と金融機関からの外部借入を活用する方針です。

営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益の増加があったものの、法人税等の支払額増加により、前連結会計年度に比べ収入が減少しました。投資活動によるキャッシュ・フローは、設備投資による支出の増加により、前連結会計年度に比べ支出が増加しました。財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払額増加により、前連結会計年度に比べ支出が増加しました。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社グループは、「化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する」という企業理念を掲げています。また、「地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会」の実現に向け、「地球とヒトの快適な暮らしのパートナー」としての存在意義（パーパス）を発揮することで、社会課題の解決による持続的な成長を目指しています。

同社は、「自由闊達な企業風土の継承・発展」を掲げ、従業員の挑戦を応援し、働きがいがあり活力にあふれる企業風土と、風通しが良く人権及び多様性を尊重した職場環境の実現を目指しています。また、「誠実な企業活動の追求」として、コンプライアンスを徹底し、対話と協働を基本とする誠実で透明性の高い企業活動を重視しています。

同社は、2030年度に向けた中長期的な数値目標を掲げています。

* 営業利益：1,700億円
* CO2排出量：30％削減（2018年度比）

「成長」と「脱炭素」の両立を経営課題とし、事業ポートフォリオを「チェーン事業」と「先端事業」に再定義しています。チェーン事業では脱炭素や経済動向を見極めたサステナブルな運営体制への変革、先端事業では前中計の投資成果の刈り取りと2030年度を見据えた能力増強を進めます。

* 設備投資：2025～2027年度3ヵ年累計で2,200～2,500億円（支払いベース）

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

同社は「自律型人材」の育成を基本方針としています。環境の変化に対応するため、自身のありたい姿を描き、その実現に向けて学び・やり抜く意欲を持ち続けられる人材を求めています。また、業務効率化やワークライフバランスの実現、多様なライフスタイルの支援、健康経営を通じて、働きがいがあり多様性を尊重する職場環境の醸成に取り組んでいます。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均をやや上回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、キャリアカウンセリング実施割合（70.3%）、年休取得率（82.3%）、総合職採用者に占める女性割合（20.2%）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

同社グループの製品やナフサ等の原燃料は国際市況の変動の影響を受けます。原燃料価格の高騰に対して製品価格への転嫁が適切に行われない場合、経営成績に悪影響を与える可能性があります。

棚卸資産の評価に総平均法による原価法を採用しているため、原燃料価格が下落する局面では、相対的に高価な期初在庫の影響で売上原価が押し上げられる可能性があります。また、収益性低下による簿価切り下げが必要となる場合もあります。

国内外の経済情勢や顧客動向により製品需要が減少したり、競合他社の増産や低価格攻勢によってシェア低下や製品価格の下落が生じたりした場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。