【平均年収755.1万円】カネカ社員の給料は実際いくらもらっているのか？

アメリカの人気コーヒーチェーンがプラスチック製の使い捨てストロー使用廃止を開始し、他のチェーン店でもプラスチック製カップ蓋を使用せずに陶器のマグカップでコーヒーを出すなど、脱プラスチックの気風が世の中で高まっています。環境に配慮した素材を使う世の中の流れは、化学メーカーにとっては向かい風になりますが、反対に新しい需要を見出して乗り込んでいったのが、今回取り上げる化学メーカーのカネカです。

カネカは2018年8月に、原料のすべてが植物性であり自然分解されるプラスチック素材の生産能力を引き上げ、なんと5倍にあたる年間5000トンを生産すると発表しました。この植物性プラスチック素材の大きな特長は、一定の条件がそろえば海水中ではたった6か月、土の中では2年以内に90％以上が分解されることです。近い将来において、世界的に規制が広がっているストローやカップ蓋、フォークなどの使い捨て食器類だけでなく、港湾で使われる資材など新たな用途や需要を視野に入れています。まさに同社が掲げる「カガクでネガイをカナエル会社」の謳い文句のとおり、世の中の「負」に対して創造で向き合う企業なのです。

またカネカは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

カネカの年収が高い理由に、同社が展開する4事業のうち、全社売り上げの4割を占めるMaterial Solutions Unitの売上高と営業利益が大幅に増加していることが関係しています。

このUnitでは、プラスチック製品の代表的素材の1つである塩化ビニル樹脂を量産し、それを原料として塩化ビニルモノマーやポリマーなどを生産しています。2018年3月期の同事業部の売上高は前期比15.2％の2389億円、また営業利益は前期比21.8％の271億円と大幅に増益しました。この背景には、アジア市場での塩化ビニル樹脂素材の活発な需要があります。それだけでなく塩化ビニル樹脂の代表企業でありながら、冒頭で紹介した脱プラスチックの研究を20年も前から始めており、世の中の動向を先読みした研究姿勢も好調な業績に一役買っているといえるでしょう。

さらにカネカの戦力は、塩化ビニル樹脂だけではありません。これまでの歴史の中で開発してきた、他のさまざまな製品による4本柱の事業展開が安定した経営へと導いています。利益が前期比マイナスとなった事業があったとしても、その他の事業が利益を高め補うという、この構造によって利益が増加しているのです。

カネカの年収構造をみてみると、若年層は昇給とボーナスは決まっており、比較的低い傾向にあるようです。まず20代では、学部卒ならば月給22万4000円からのスタートし、昇給は毎年5000円から1万円程度で一定の上がり幅となっています。賞与も一定で年間100万円が目安となっており、総じて低めと考えておくとよいでしょう。ただし修士卒と博士卒は異なる初任給で、それぞれ24万400円と27万2000円が支払われています。

そして30代で主任に昇格すると年収が600万円程度まで上がり、そこから年収に差が出はじめるようです。課長への昇進は40歳前後で、昇進の平均年齢45歳に達すると1000万円をねらえるようです。長年勤務し、働く姿勢やプロセスを上司や周囲に高く評価されると、40代になって年収にも反映される仕組みであるといえます。

カネカで働く場合の懸念点の1つは転勤の多さです。東京と大阪にある本社間での転勤にくわえて、名古屋営業所や日本各地にある工場への転勤は、組織編制が変わることで発生し、年齢や未婚・既婚などの要素は考慮されないようです。海外勤務地もアジア、北アメリカ、ヨーロッパにあり、国内だけでなく海外への転勤が命じられることもあります。

また事業が多角化していることから、所属する部署の顧客の業界ごとに異なる性質や事情によっては、休日出勤が必要となることも留意しましょう。業界や顧客によって緊急対応を求められることもあり、その際は休日出勤で対応をすることもあります。顧客が海外の場合は、海外出張の移動などで休日を使う必要がでてくるようです。

ここまでカネカの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

前述のデメリットに対して、カネカのメリットは社員定着率の高さを挙げることができます。同社の入社後3年間の定着率は90％以上で非常に高い数値を誇ります。この高い定着率を実現している背景の1つは、ライフイベントによる環境変化を支えるさまざまな支援が用意されていることにあるといえるでしょう。

たとえば勤務制度では、仕事と育児を両立する施策として短時間勤務、フレックス制度や時差出勤があり、子供が中学1年生の始期まで利用ができます。育児関係ではその他に、子供を託児所に預ける費用の一部を補助してもらえる制度もあるのです。
さらに配偶者の海外転勤に帯同する場合、最長3年間を休職することができる制度も導入されています。長く働くことを期待するときに、こうした個人の変化に企業が寄り添う制度は魅力的です。