【平均年収794.2万円】クボタ社員の給料は実際いくらもらっているのか？

2018年秋の大人気ドラマ「下町ロケット」の続編では、「佃製作所」の新たな戦いの舞台として農業機械が登場しています。劇中で使用される農業機械の提供はもちろん、シナリオ制作や機械操作などの技術指導や監修まで手がけているのが、今回取り上げる企業「クボタ」です。クボタは農業機械メーカーでは国内首位、そして世界では3位のシェアを有しています。

都会の日常生活ではあまり見かけることのない農業機械ですが、同ドラマ放送中のクボタのトラクターのCMが話題になっています。視聴者からは「下町ロケットのCMにクボタのトラクターが映っている。トラクターのCMなんて普段見ない。ここだけでしか見ない！」との声や、ドラマ内の「農業を救いたい」の言葉の後にクボタのCMが流れることに対し「この流れでクボタのCM、メチャかっこいいな、ほんと！」といった声も聞かれ、世間でも農業機械に対する興味がわき上がってきているようです。

またクボタは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

でもなぜクボタの年収が高いのでしょうか？　その理由を探っていきましょう。

クボタの年収が高い理由は、機械部門の存在にありました。クボタの全体売上高1兆7515億円のうち、機械部門の売上高は1兆4366億円と実に82％も占めており、水・環境部門が16.3％、その他が1.7％と、機械部門が群を抜いて高いことがわかります。

この機械部門では、国内首位の売上高を誇る農業機械の製造をしています。さらに海外に目を向けると、農業機械でのクボタの立ち位置は首位の米国Deere（ディア）、2位のイギリスCNH Industrialに続き、なんと世界3位です。また機械部門では、ミニショベルも製造していますが、重量6トン未満のミニショベルの販売においては、クボタが世界シェアNo.1を占めています。この建設機械事業を農業機械に次ぐ主力事業に位置づけており、今後ますます注力していく構えです。

また機械部門の利益率は13.8％と高い数値を記録しています。水・環境部門の利益率が9.2％であることを鑑みると、いかに利益率の高い事業であるかがわかるでしょう。

クボタには年功序列の風潮があり、40歳手前で管理職に昇格してから給与が大幅に上昇していくようです。1つの目安として、35歳の課長で年収900万円、40代後半の部長で1500万円、50代の部長で1700万円くらいと考えてよさそうです。

管理職になるためには試験を受けなければなりませんが、試験を突破し、管理職の地位を目指すのが年収アップへの近道でしょう。なお技術職では、一定の単位の取得や論文の作成が必要になることもあるようです。

また、年収における賞与の占める割合が高いのがクボタの特徴です。賞与は会社の業績に大きく左右されるため、現在のような好業績が続けば高い収入が期待できるかもしれません。

年収の高さばかりに目を奪われがちですが、就職・転職を検討するにあたり気をつけなければならないことはないのでしょうか。

クボタの海外売上比率は全体の約7割を占めているため、海外市場の動向は今後の懸念材料といえます。クボタがシェア4割を握る北米では、競合メーカーのDeere（ディア・米国）が参入し、ローン金利ゼロのキャンペーンを展開したため、クボタは7年間無金利の施策で対抗しました。その結果、クボタに販売奨励金の負担が重くのしかかったため、2018年12月期は営業減益につながる見通しです。

また、中国の農業機械市場の急激な低迷によりクボタは打撃を受けています。中国を含むアジア事業の2018年7～9月期の売上高は798億円で、前年同期より6％も減少しました。中国で刈り取り作業を専門に請け負う「賃刈り屋」が相次いで参入したため、刈り取りビジネスから撤退する業者が増え、農業機械の販売が急激に減速したことも一因と考えられています。

ここまでクボタの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

クボタは海外展開の先に、グローバル・メジャー・ブランド（GMB）になることを目指しています。社長の木股氏の言葉によれば、GMBとは「売上や利益で世界のトップを争うブランド」ということだけでなく、「もっとも多くのお客様から信頼されることによって、もっとも多くの社会貢献をなしうるブランド」であるということを意味しています。

クボタのミッションでサービスの対象とするのは、食料・水・環境であり、いずれも人類の生存に欠かせないものです。日本発のメーカーで、生きるために欠かせないものを作り出し世界で1番を目指したい人、そして拡大する社会貢献に共感できる人には、ぜひとも目指してほしい企業といえるでしょう。