投資初心者でもわかる！ ソニー株の買い方、丁寧に教えます

まず、ソニーがどんな会社か簡単におさらいしましょう。

1946年に東京通信工業として設立。日本初のトランジスタラジオの発売にあわせてブランド名を「SONY」に統一し、1958年に社名をソニーに変更しました。

1979年に発売した携帯型カセットテーププレイヤー「ウォークマン」が大ヒットし、世界的なブランドに。AV市場への参入と並行して、「ハードとソフトの融合」というビジョンの下、米国のレコード会社や映画会社の買収などを通じて事業分野を急拡大しました。

いまでは売上高および営業収入が8兆円を超える国際的なコングロマリットに成長。幅広い事業を展開し、ソニーは1400社を超える子会社の事業を統括するグループ本社の役割を果たしています。

ソニー株の購入で得られる可能性のあるメリットを整理しましょう。

ソニーの株主になることで得られる１つめのメリットは「株主優待」です。

「ソニーストアオンライン」などで利用できる電子クーポンが発行され、テレビやカメラ、オーディオなどのAV商品が15％オフ、VAIO製のパソコン本体が5％オフで購入できます。

株主優待は、高額商品を買うときには特にお得になります。例えば、ソニー製の4K有機ELテレビA9S（48V型）をソニーストアで購入すると、3万4500円のお得に。通常は23万円（税別）ですが、株主優待の電子クーポンを利用して購入すると19万5500円（税別）となります。

各クーポンともに5回ずつ利用できるので、家中のAV製品をソニー製で揃えたいと考えている人には見逃せない特典です。なお、XperiaのスマートフォンやPlayStation、ペットロボットのaiboなど、一部クーポンが利用できない商品やサービスがあるようです。

なお、株主優待はその会社の株を所有していれば、毎年得られるものです。1年に複数回の優待を提供する会社もあります。株主優待の特典を縮小したり廃止したりする会社もありますが、一般に自社製品・サービス優待は廃止されにくい傾向にあると言われます。

ソニーの株主になることで得られる２つめのメリットは「配当金の受け取り」です。株式の保有中に得られる収益配当のことで「インカムゲイン」とも呼ばれます。

ソニーの配当は例年、中間配当と期末配当の2回実施され、2020年3月期の年間配当金は1株あたり計45円。年間配当金はここ数年で20.00円→27.50円→35.00円→45.00円と増加傾向にあります。

2021年3月期の中間配当予想は、前期実績の20円から25円にアップ。新型コロナの影響で業績悪化も懸念されますが、業績が向上すれば年間配当額が2020年3月期を超えるかもしれません。

なお、年間配当金45円のとき、ソニー株を100株所有していると4500円受け取ることができます。仮に10万株所有すれば、年間で450万円の配当が得られます。

配当は、株式を所有している限り毎年受け取ることができます。ただし配当金額は、業績によって毎年変わる可能性があり、業績好調で配当金額がアップすることもあれば、業績悪化で減額されたり無配（配当なし）となったりすることもあります。

ソニーの株主になることで得られる3つめのメリットは「売買益」（キャピタルゲイン）。株を安値で買って高値で売ることで得た差額の利益のことです。

ソニーの株価は、2016年2月12日に2257円まで落ち込んでいました。しばらく上昇が続いたものの、新型コロナ禍による世界同時株安で一時は6000円を割り込みました。

しかしその後は右肩上がりに転じ、特に「ソニーグループ株式会社発足」が発表された5月19日以降は上昇傾向が強まっています。

8月4日の第1四半期決算では、ゲーム分野の絶好調で四半期純利益が前期比53％増。中間配当予想が前期の20円を上回る25円となったことなども好感され、現在の株価は8000円を突破し、8月17日に年初来高値の8920円をつけています。

キャピタルゲインを得るには、株価が上昇しそうな会社の株を買うことが必要です。年初来高値を更新したソニーの株価が、今後さらに上がるかどうかは、事業セグメントごとの見通しを組み合わせる必要があります。

いま非常に期待されているのは、ゲーム事業。2020年の年末商戦に合わせて発売される家庭用ゲームの新機種「PlayStation 5」のヒットと業績への反映が見込まれています。

ソニー株の購入に必要なのは、証券口座と購入資金です。

証券口座は、証券会社に依頼して開設します。株を個人で始める場合には、前述の通り取引手数料を抑えることができるネット証券がおすすめです。

ただし、目先の手数料の低さだけで決めてしまうと、外国株が購入できないなど取引に制限が生じたり、取引ツールが使いにくく自力で売買できなくなってしまったりするので、安心できる大手のネット証券で口座を開設した方がいいでしょう。

なお、2016年1月以降、証券口座の開設には、法令により提出書類のひとつにマイナンバーが必要となっていますのでご準備ください。

また、証券会社で口座を開設する際には、株式を売却した際に証券会社が損益計算を行ってくれる「特定口座」と、損益を自分で計算し自ら確定申告を行う「一般口座」のどちらかを選択する必要があります。多くの投資初心者は「特定口座」を選ぶのがよいと考えられます。

株の購入には資金が要ります。ソニーの株価が8800円のとき、通常の購入資金は最低でも88万円（＋手数料）が必要になります。なぜ株価の100倍からかというと、ソニーは100株を「1単元」と設定しているからです。

1単元とは、通常の株式取引で売買される売買単位のこと。ソニー株は100株単位でないと買ったり売ったりすることができないのです。

しかしこれでは多額の購入資金を準備できる人でないと、ソニー株を購入できません。そこで一部の証券会社から提供されているのが「単元未満株取引」というサービスです。これを利用すると、ソニー株を1株単位（株価が8800円のときは8800円）で購入できます。

なお、SBI証券では、現金がなくてもTポイントを使って投資信託（構成銘柄や比率が決められた金融商品）の買付をすることができ、国内株式や投資信託、金・プラチナ・銀などの商品の取引を通じてTポイントを貯めることもできます。

ソニー株を例に、株式購入の手順を整理します。なお、投資初心者の場合、「現物買い」「指値」が無難といえるでしょう。

投資初心者は、まずは「現物買い」から始めてみましょう。

「現物買い／売り」とは、自ら保有する株式の現物を取引することです。購入したい金額を具体的に指定したい場合には「指値（さしね）」、そのときに出ている売り注文の一番低い金額で購入したい場合には「成行（なりゆき）」を選択します。

「信用新規買い／売り」（信用取引）とは、証券会社からお金を借りて株式を買ったり、証券会社から株式を借りてそれを売ったりすることです。

信用取引の場合、あらかじめ現金や株式を担保として証券会社に預ける必要があり、最大で担保の評価額の約3.3倍まで株式の取引ができます。

また、信用売りの場合には、株価が下がるときでも利益をねらえます。なお、信用取引は、株式委託手数料はかかりませんが、諸費用として金利・貸株料などが掛かります。

一定数以上の株を権利確定日に保有していれば、株主優待や配当の権利を得ることができます。それだけを考えれば、いつ買ってもよく、株価の上下に一喜一憂することなく持ち続けていればいいという考えもあるでしょう。

しかし株のような金融商品は資産になりますので、大きく値下がりするおそれのある株を購入することはリスクを負う行為と考えるべきでしょう。

資産の有効活用を考えれば、できることなら、将来的に株価があがる可能性のある会社の株を買うべきです。その意味でも、ソニー株は、いま購入に値するといえるかもしれません。

ソニー株を購入するタイミングについては、「いまソニー株を買う理由」という記事にまとめていますので、そちらもご覧ください。

なお、上場株式や投資信託等の配当金や売買益を得た場合、証券会社の特定口座や一般口座には年率20.315％の税がかかります。しかし、NISA口座なら非課税枠で節税が可能です。詳しくはSBI証券の「NISAの活用法」をご覧ください。

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