【20年1月期】終活支援サービスの鎌倉新書 「お墓ビジネス」に新型コロナ禍の影響は？
総合情報サイト「いい葬儀」「いいお墓」「いい仏壇」を展開する鎌倉新書。高齢者の増加や都市化、ネット利用者の拡大などを追い風に売上を伸ばし、2020年1月期も増収増益で5期連続最高益を達成しました。しかし2021年1月期は減益予想となり株価は急落。財務諸表などを基に会社の現状と将来性を整理します。
【20年1月期】国産グループウェアのネオジャパン テレワーク需要で業績伸長に期待
国産グループウェアの元祖「desknet's NEO」を1999年から提供しているネオジャパン。テレワーク需要の高まりで一時は株価が急騰。世界同時株安で一時は下落しましたが、21年2月期の業績予想で大幅増収見込みが発表されると再び買いが入っています。財務諸表と決算報告書資料などを基に会社の現状と課題を整理します。
【決算＆予想】POSレジアプリのスマレジ 21年4月期は消費税特需の反動をカバーできるか
クラウドベースのPOSレジアプリを提供するスマレジ。20年4月期は消費税の軽減税率特需で売上利益ともに急伸しました。しかし21年4月期は特需の反動や新型コロナの影響で、新規獲得および既存顧客の両面に不安要素があります。業績予想を受けて株価はストップ安に。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年12月期】アフィリエイトのファンコミュニケーションズ 広告以外の新規事業を模索か
国内最大級のアフィリエイトサービス「A8.net」で知られるファンコミュニケーションズ。近年は広告市場の環境変化により売上が伸び悩み、19年12月期は2期連続の減収減益となりました。株価は19年4月に一時急上昇したものの、その後は下がり続けています。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年12月期】船井総研、中小企業向け月次支援コンサルで「景気変動」を乗り越えられるか
日本で初めてコンサルティング会社として上場した船井総合研究所は、中小企業向け業種別コンサルを中心に事業を展開。拡大が難しいとされるコンサルビジネスにおいて独自の存在感を発揮しています。新型コロナウイルス肺炎による不況が予想される中、業績はどうなるのか。財務諸表と決算報告書資料などを基に、会社の現状と課題を整理します。
【19年5月期】アスクル、ヤフーとの連携強化で「LOHACO」の黒字化目指す
オフィス向け通販「アスクル」を事業の柱とするアスクル。2017年2月に発生した物流倉庫の火災や「宅配クライシス」と呼ばれる物流費の増加によって、業績が悪化していました。しかし2020年5月期にはV字回復に向けて業績が回復する見込みで、株価も上昇しています。財務諸表や決算説明会資料を基に、現状と今後の課題を整理します。
【19年12月期】企業のデジタル化支援で急成長のエル・ティー・エス 20年12月期も大幅増収増益予想
企業の経営コンサルティングからITによる自動化まで企業のデジタル化支援を幅広く手がけるエル・ティー・エス（LTS）。ここ数年で飛躍的に売上を伸ばしており、2019年12月期は3期連続の増収増益を達成。業績好調を受けて株価も急上昇しています。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年11月期】ダイエットジムのトゥエンティーフォーセブン 競合とのウェブ広告競争に勝てるか
完全個室・マンツーマン指導のダイエットジム「24/7 Workout」を運営するトゥエンティーフォーセブン。2019年11月21日に東証マザーズへ上場し資金は潤沢になったものの営業利益が減少。2020年11月期は戦略投資の増加によりさらに大きく業績が落ち込む見込みです。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年11月期】クックビズ、月額継続課金のダイレクトリクルーティング強化で収益力向上目指す
飲食業界に特化した人材サービスで成長するクックビズ。2017年11月に東証マザーズへの上場を果たし、2019年11月期は増収増益で営業利益70%増と大きく伸びました。しかし決算発表を受けて株価は大きく下落しています。何か問題があるのでしょうか。財務諸表などを基に、会社の現状と将来性を整理します。
【19年3月期】消費税特需で大幅増益のPCA クラウド強化で安定収益目指す
基幹業務パッケージソフトウェアの業績を伸ばすピー・シー・エー（PCA）。消費税改正やWindows7のサポート終了に伴う特需で大幅な増収増益となっています。これを受けて2020年3月期は2度の上方修正。特需が終わると業績は下がるのでしょうか。財務諸表などを基に会社の現状と将来性を整理します。
【19年12月期】企業や健保をサポートするバリューHR 課題は「財務安全性の向上」
企業や健康保険組合の「健康管理業務」や「福利厚生（カフェテリアプラン）」をワンストップでサポートするバリューHR。売上高や営業利益は好調ですが、負債が多く財務安全性に不安があります。健康需要の高まりを追い風に、事業を拡大し財務を改善できるのか。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年3月期】安定業績の日本道路 自動運転を支援する舗装技術などに成長投資
舗装工事などの建設事業が主軸の日本道路。2019年7月30日に独禁法違反で課徴金納付を命じられ、中期経営計画達成を断念。新しい計画では「官庁工事は右肩上がりに伸びていく時代ではない」とし、都市部を中心とした民間工事へのシフトを目指します。総額400億円の成長投資も実施。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
