収益性や成長性、安定性など企業の現状と課題を財務諸表や決算資料などに基づき分析整理します。株価の推移と背景もチェック。株式投資の銘柄選びや就職、転職の判断材料に。
2020年10月にZホールディングスの子会社として経営統合予定で、5月に上場廃止を控えるLINEが2019年12月期決算を発表しました。上場以来初の営業赤字を390億円計上。激しい競争環境の下でライセンス料やマーケティング費用が重荷になっていたことが分かりました。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
北九州市に本社を置いて西日本に展開するホームセンター、ナフコ。2020年3月期の上期決算は好調で、一時株価は上昇。しかし消費増税前の駆け込み需要の反動で客数の前年比割れが続いています。今年に入って株価も下落。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
Nintendo Switchファミリーのヒットで業績好調の任天堂。2020年1月30日発表の20年3月期第3四半期決算では利益の通期予想を上方修正しています。しかし翌日の株価は下落しています。その理由は、経営的な不安はあるのか？ 財務諸表などを踏まえて現状と課題を整理します。
2020年1月29日に決算発表を行ったモバイルファクトリー。営業利益が前期比30.7%増と大幅増収を実現した理由は、広告宣伝費の戦略的削減が功を奏したためでした。配信開始5周年を迎えた「駅メモ！」も好調で、株主還元として100万株の自己株式を取得しています。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
創業4年足らずで2019年2月22日に上場した識学。独自の組織マネジメント理論を用いたコンサルティングは1000社以上に導入され、売上向上と離職率低下などの効果を上げているといいます。ただし2020年2月期の業績予想は売上高の大幅増が見込まれるものの利益の伸び率は減少予想です。事業の現状と将来性を整理します。
業績好調の大林組。売上高2兆円を突破し、中期経営計画で掲げた売上利益の目標を前倒しで達成しています。東京五輪後の建設需要減少が予想される中、地元大阪で2025年に開かれる大阪万博に期待が集まります。財務諸表などに基づき会社の現状と課題を整理します。
基幹業務パッケージソフトウェアの業績を伸ばすピー・シー・エー（PCA）。消費税改正やWindows7のサポート終了に伴う特需で大幅な増収増益となっています。これを受けて2020年3月期は2度の上方修正。特需が終わると業績は下がるのでしょうか。財務諸表などを基に会社の現状と将来性を整理します。
飲食業界に特化した人材サービスで成長するクックビズ。2017年11月に東証マザーズへの上場を果たし、2019年11月期は増収増益で営業利益70%増と大きく伸びました。しかし決算発表を受けて株価は大きく下落しています。何か問題があるのでしょうか。財務諸表などを基に、会社の現状と将来性を整理します。
「Speed up your Business」のスローガンの下、ソフトウェア開発サービスの提供や関連ハードウェアの販売を行うフィックスターズ。IoT/AI時代の到来を目前に控えた今、フィックスターズが蓄積してきたソフトウェア技術の需要は高まるでしょう。財務諸表と決算報告書資料などを基に会社の現状と課題を整理します。
完全個室・マンツーマン指導のダイエットジム「24/7 Workout」を運営するトゥエンティーフォーセブン。2019年11月21日に東証マザーズへ上場し資金は潤沢になったものの営業利益が減少。2020年11月期は戦略投資の増加によりさらに大きく業績が落ち込む見込みです。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
高齢者向け配食サービスの成長が著しいシルバーライフ。創業12年で「店舗数業界1位」の地位を確立しています。2017年10月に東証マザーズに株式上場し2019年1月27日付で東証1部へ市場変更しましたが、今後の将来性はあるのでしょうか。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
2019年6月21日付で東証マザーズから東証一部への市場変更を果たした、串カツ田中ホールディングス。積極的な新規出店で業績を伸ばし、2019年11月期は増収増益を達成しています。出店を支えるのは大型の借入。財務面での不安はないのでしょうか。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
2010年に経営破綻し、2012年に国の援助で再上場した日本航空（JAL）。日本の航空業界ではANAとライバル企業の関係性があり航空需要が増加する中で業績好調です。果たしてどのような企業になっているのか。財務諸表や決算説明資料から現状と課題を整理します。
国内の個人向け宅配事業ではヤマト運輸に次ぐシェアを誇るSGホールディングス。利益率が低くなりがちな運輸業界で、高水準の利益率を保っている一方、株価は低迷が続いています。業界を取り巻く環境を踏まえながら、財務諸表をもとに分析していきます。
撮像半導体の検査に必要な光源装置で世界トップのシェアを誇るインターアクション。検査対象のCCDおよびCMOSイメージセンサはスマートフォンやデジタルカメラのほか、車載用カメラやセキュリティ用品にも用途が広がっているため業績は好調です。財務諸表と決算報告書資料などを基に会社の現状と課題を整理します。
家計簿アプリを軸に個人向け・法人向け金融系のウェブサービスを提供するマネーフォワード。2019年11月期決算では最終赤字が25億円に拡大し経営悪化かと思いきや、期首時点で予想した範囲内。株価も右肩上がりを続けています。なぜこのような赤字経営が問題にならないのでしょうか。同社の財務状況とビジネスモデルを検証します。
チームスピリットは「すべての人を、創造する人に。」というミッションのもと、顧客企業の「働き方改革」を支援するSaaSサービスを事業として展開しています。生産性向上への関心の高まりを追い風に、2019年8月期は増収増益となりました。財務分析をベースにその理由を深堀りしていきます。
大手スーパーゼネコンの大成建設。ここ数期は増収となっていたものの、今年度のキャッシュフローは大幅マイナス、減益に転じました。しかし、独自路線で中長期計画のプロジェクトを打ち出し、ポスト五輪の仕事量も堅調とのこと。財務分析を基に、会社の現状と今後の課題について整理します。
2019年11月18日に突如発表されたヤフーとの経営統合のニュースで、多くの人を驚かせたLINE。日本や東南アジアで約1.9億人のユーザーを抱え、コミュニケーションアプリとして欠かせない存在となっています。今回は財務面からLINEの特徴を分析し、ヤフーとの経営統合の背景を探ります。
日本電産は世界一のモータ総合メーカー。HDD向け小型モーターから車載・産業用途へのシフトを進めています。中国や欧州の景気減速の影響で、2020年3月期上半期は減収減益となりました。しかし足元では自動車の電動化による需要拡大の期待が高まっています。日本電産の現状と今後のポイントについて見ていきます。
