上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。
新日本空調は、グループ各社とともに空気調和や冷暖房、給排水などの設備工事事業を展開しています。連結従業員数は千名を超える規模です。業績は過去5期にわたり増加傾向にあり、直近の当連結会計年度も増収増益となりました。
テクノ菱和は、空調衛生設備技術を核とした設備工事の設計・施工を主軸に、冷熱機器販売なども手掛ける企業です。連結従業員数は約1,000名規模で、直近の業績は増収増益となりました。
高橋カーテンウォール工業は、ビル外壁材の設計・製造・施工を主軸とする建設業を展開しています。ホテルや学校のプール、温浴施設の企画・設計・施工を行うアクア事業も手がけています。直近の業績は減収減益となりました。
新日本建設は、建設事業と開発事業等を主たる業務とし、グループ各社とともに建築・土木工事から不動産開発まで一貫して手掛けています。直近の業績は増収増益となりました。
大東建託は、建物賃貸事業を軸に、企画・建築から不動産の仲介・管理までを総合的に提供しています。連結従業員数は大規模で、直近の業績は売上高・各利益ともに堅調な増収増益となりました。
高田工業所は、プラント事業を主軸に、グループ各社とともに鉄鋼、化学、石油、ガス、電力などの産業設備や、水処理、廃棄物処理設備まで、設計から保全までを担っています。直近の業績は、前期から減収減益となりました。
丹青社は、商業施設や文化施設など多岐にわたる空間の企画、設計、施工、監理を手がける総合ディスプレイ業を展開しています。連結従業員数は1,579名です。直近の業績は売上高、利益ともに増加傾向にあり、当連結会計年度は過去最高を更新しました。
北陸電気工事は、電気工事や電気通信工事などを主軸とする設備工事業を、グループ各社とともに展開しています。不動産賃貸やリース事業なども手掛け、千名を超える従業員を擁しています。直近の業績は増収増益を達成し、利益率も改善しています。
日本基礎技術は、法面保護工事やダム基礎工事などの建設工事を主軸に、建設コンサルタントや地質調査も手掛ける企業です。連結従業員数は約390名で、直近の業績は減収増益となりました。
日本ハウスホールディングスは、東京工務店などを傘下に持つ持株会社です。住宅事業とホテル事業など、住の生活産業とサービス産業を展開し、直近の2026年4月期は減収増益となりました。
福田組は、建設事業と不動産事業を主軸に、グループ各社とともに幅広いサービスを展開しています。直近2期は増収増益となりました。
ダイダンは、空調衛生設備や電気工事の設計、監理、施工をグループ各社とともに展開しています。直近の業績は売上高が減少したものの、利益は大幅な増加となりました。
協和日成は、東京ガスグループを主要顧客とする総合設備工事業を展開しています。建築設備、ガス・機器設備、ガス導管、電設・土木と多岐にわたる事業を手掛けています。売上高は増加し、当期純利益も増益となりましたが、営業利益と経常利益は減少しました。
日建工学は、消波根固ブロックの型枠貸与や護岸ブロック販売を通じ、公共土木施設の強靭化に貢献する製品・工法を、グループ各社とともに提供しています。直近の業績は売上高と経常利益が増加し、従業員一人あたりの稼ぐ力も向上しましたが、純利益はわずかに減少しました。
日本リーテックは、電気設備工事業を主軸に、兼業事業や不動産賃貸事業も展開しています。連結従業員数は1,434名です。直近の業績は増収増益を達成し、堅調な成長を続けています。
大気社は、国内外でビル空調設備や自動車塗装設備などの設計・施工を手掛けています。連結従業員数は5,500名を超え、グローバルに事業を拡大しており、直近期は増収増益となりました。
神田通信機は、情報通信、照明制御、不動産賃貸の多角的な事業を展開しています。直近の連結会計年度では、売上高、利益ともに減少となりました。
四電工は、設備工事業を主軸に、リース事業、太陽光発電事業をグループ各社とともに展開しています。連結従業員数は約2,700名規模で、直近期は減収増益となりました。
植木組は、建設事業と不動産事業を主軸に、グループ各社とともに建材製造販売や介護福祉など多岐にわたる事業を展開しています。連結従業員数は1,000名規模で、直近の業績は増収増益となりました。
世紀東急工業は、舗装・土木を主とする建設事業と舗装資材の製造販売を主要事業とし、グループ各社とともに事業を展開しています。連結従業員数は1,169名です。直近の業績は売上高が減少したものの、利益は増加し、3年連続の増益となりました。