収益性や成長性、安定性など企業の現状と課題を財務諸表や決算資料などに基づき分析整理します。株価の推移と背景もチェック。株式投資の銘柄選びや就職、転職の判断材料に。
日本のガラス業界でトップの座に君臨し、世界でも高いシェアを誇るAGC。近年は中国を始めとする途上国に押されて伸び悩み、2019年10月には230億円の減損計上を発表しました。その一方で2017年から増配傾向が続くなど強気の経営。財務諸表からその理由を分析します。
独ロバート・ボッシュに次ぐ世界2位の自動車部品メーカーであるデンソー。売り上げは順調に伸びていますが、2019年3月期では利益が大幅に減少しました。電動化や自動運転など「CASE」を巡る競争が激化する中で、先行投資費用が増え続け利益を圧迫しています。財務諸表を基に現状と将来性を整理します。
2001年ロンドンに海外1号店となるユニクロをオープンし、2019年8月期には海外店舗数1379店舗にまで成長したファーストリテイリングの海外事業。近年は毎年のように過去最高売上高を記録しています。ファーストリテイリングの財務分析をベースに、その強さに迫ります。
小売・金融一体という独自のビジネスを行ってきた丸井グループ（OIOI）。フィンテック事業は順調に収益を伸ばし、いまや小売事業を上回るまでになりました。2019年3月期に連結営業利益10期連続増を達成した丸井グループについて、財務諸表を分析します。
ここ5年間、民放キー局視聴率ランキングで3冠を達成した日本テレビ放送網などを傘下に置く日本テレビホールディングス。インターネットメディアに押されて広告収入減に悩むテレビ業界ですが、キー局唯一の営業利益率10%台を保っています。財務面から分析し、特徴や今後の運営において死角がないか見ていきます。
世界トップの自動変速機（AT）メーカーであるアイシン精機。しかし2020年3月期は、第1四半期決算ですでに通期予想の下方修正を発表しています。原因は主力製品であるATの不振。年産台数を計画の半分以下に減らし、投資費用を抑える方針に切り替えています。財務諸表分析を基に、会社の現状と問題点を整理します。
5兆円を超える市場規模に成長したゲーム業界で「ドラゴンクエスト」「ファイナルファンタジー」といった有名ブランドを確立しているスクウェア・エニックス・ホールディングス。直近では「ドラゴンクエストウォーク」をリリースし注目を集めています。同社の財務諸表から収益状況、将来の成長性を考察していきます。
国内の靴市場が低迷する中、業界トップのABCマートは業績を拡大しています。2019年2月期決算によると、19期連続の過去最高益を記録。店舗数も着実に伸ばしており、国内987店舗のほか、海外でも韓国や台湾を中心に298店舗を展開しています。財務諸表などを基に現状と今後の課題を整理します。
民放キー局5社の一角であるテレビ東京ホールディングス。低予算ながらも独自色の強い番組制作を行い、民放キー局最下位ながらも安定した業界立ち位置を形成しています。今回は、テレビ東京HDを財務面から分析し、運営における特徴を洗い出していきます。
工作機械用コンピュータ数値制御（CNC）と産業用ロボットで世界トップシェアを誇るファナック。海外売上比率が約8割と他社と一線を画す経営戦略をとっていますが、米中貿易戦争の影響で2019年3月期は減収減益。2020年3月期の出足も悪く、早くも通期業績予想の下方修正を発表しています。財務分析により会社の課題を整理します。
2019年3月期に過去最高の売上高を記録した野村総合研究所（野村総研、NRI）。業績は安定しているものの、金融市場の顧客企業の業績悪化やコスト削減要請を受けて、国内需要が縮小する可能性があります。一方で、豪州を中心とする海外事業が好調。2019年3月期も好スタートです。財務諸表から現状と将来を分析します。
国際的複合企業（コングロマリット）として幅広い事業を展開するソニー。ゲームや音楽、映画事業の存在感が大きくなっています。2019年4月からはエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）分野を設け、テレビやAV、カメラなどを統合。事業の現状を財務諸表で確認します。
ここ1年で株価が2倍超に伸びていると話題のワークマン。主力だったワーキングウエア（作業服）の需要が減少する見通しの中で、アウトドアウエアやスポーツウエア、レインウエアのプライベートブランドを強化。新型店「ワークマンプラス」の好調で業績がアップしています。財務分析をベースにその強さに迫ります。
日本唯一の公共放送であるNHK。収入のほとんどは受信料で、特殊法人として営利活動を行うことはできませんが、連結子会社による周辺事業で利益があがっています。今後予想される人口減の中、どのような形で組織や事業を維持していくのか。さまざまな議論があります。
広告事業およびゲーム事業の売上・利益が好調なサイバーエージェント。現在はこの儲けを「AbemaTV」への積極投資に回し、営業利益を抑制しています。転職や投資を考える人は、全体的な財務状況と戦略をチェックしておきましょう。
高度成長期には「ナショナル」「松下電器」として世界的なブランドとなったパナソニック。グローバル化が進む中で、消費者向けから公共インフラ・ビジネス向けにシフトしていますが、勝ちパターンが絞りきれないまま、低収益が続いています。財務諸表を基に現状と将来性を整理します。
2018年12月期で売上収益が1兆円を突破した楽天。2019年10月よりMNO事業を開始し、第4の携帯電話事業も展開します。楽天市場や楽天カードを始め、楽天会員を軸に自社のサービスを結びつける「楽天エコシステム（経済圏）」によって成長を目指します。財務分析を基に現状と課題を整理します。
ソーシャルゲームの爆発的なヒットで、ピーク時には1500億円を超える売上高と50％を超える営業利益率を誇ったグリーですが、いまはその面影もありません。とはいえ、ゲーム事業による一定の収益と蓄積したキャッシュによって、引き続き新しい事業を打ち出そうとしています。財務諸表分析からグリーの現状と課題を整理します。
2019年3月期で過去最高売上を記録した本田技研工業（ホンダ）。しかし20年3月期は、第1四半期決算で、すでに通期予想の下方修正を発表しています。原因は四輪事業の不振。セグメント利益率は1.9％と低水準で、会社は二輪事業の利益に支えられています。財務諸表分析を基に、会社の現状と問題点を整理します。
ガラケー時代より「モバゲー」などモバイル端末向けのゲームを中心に急激な成長を果たしたDeNA（ディー・エヌ・エー）。スマホ時代にも様々な新規事業を展開し、成長をねらってきたものの、ここ数年は不調にあえいでいます。そんな中、リアルの世界を絡めたスポーツ事業が成長。今回はDeNAの財務諸表から現状と将来について分析します。
