上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。
シノブフーズは、弁当、おにぎり、調理パン、寿司、惣菜、冷凍食品などの製造卸販売を手掛けています。連結従業員数は571名です。直近の業績は増収減益となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は大きく増加しました。
ウェルディッシュは、グループ各社とともに食品・関連サービスを行うウェルネス事業と医療化粧品のメディカルコスメ事業を展開しています。連結従業員数は51名と小規模ながら、直近は変則決算ながら黒字を維持し、事業再建フェーズから本格的な事業伸長へと移行しています。
シマダヤは、麺類の製造および販売を主たる業務とする企業グループです。直近の連結会計年度では、売上高と利益が増加しました。
ブルドックソースは、ソース類の製造販売を主軸とする食品メーカーです。グループ各社とともに国内・海外戦略を展開しています。直近の連結会計年度では、売上高は増加し、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も大幅な増加となりました。
ユタカフーズは、液体、粉体、チルド食品、即席麺といった食品の製造販売を手がけています。親会社からの受託製造も行い、チルド新工場の稼働を開始しました。直近の業績は増収減益となりました。
キユーピーは、マヨネーズやドレッシングなどの調味料からサラダ・惣菜、ファインケミカル製品まで、多岐にわたる食品関連事業を国内外で展開しています。連結従業員数は1万人を超え、直近の業績は増収増益となりました。
ハウス食品グループ本社は、ハウス食品、ハウスウェルネスフーズなどを傘下に持つ持株会社です。グループ連結従業員数は6,500名を超え、食料品の製造販売を主軸に、関連サービスやレストラン経営など幅広い事業を展開しています。直近の業績は増収減益となりました。
東洋水産は、水産食品や即席麺、低温食品、加工食品など、多岐にわたる食品関連事業を国内外で展開しています。直近の期では売上高、各利益ともに増加し、過去5期にわたり増収増益を続けています。
丸大食品は、加工食品事業と食肉事業を主軸に、ハム・ソーセージや調理加工食品の製造販売などをグループ各社とともに展開する総合食品メーカーです。連結従業員数は約1,900名で、直近期は増収増益となりました。
日清食品ホールディングスは、日清食品、日清食品パックスなどを傘下に持つ持株会社です。即席めんを主軸に食品事業や物流業を展開し、海外でも業域を広げています。直近の業績は売上収益が増加したものの、利益は減少する増収減益となりました。
ユアサ・フナショクは、食品・食材の卸売を中核に、ホテル、不動産賃貸の多角的な事業をグループ各社とともに展開しています。売上高と経常利益は継続的に増加し、直近の当期純利益も増加となりました。
日和産業は、穀物を主原料とした配合飼料の製造販売を主軸に、グループ各社とともに畜産物の生産・販売も展開しています。直近の業績は、売上高は減少傾向にあるものの、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は改善しています。
石井食品は、調理済食品の製造および販売を主軸とする食品事業を展開しています。連結従業員数は約400名です。直近の連結会計年度では売上高が増加しましたが、経常利益は大幅に減少し、最終損益は赤字となりました。
ヱスビー食品は、スパイスを原料とする食料品の製造・加工から販売までを手掛ける企業グループです。国内外で事業を展開し、直近の連結会計年度では増収増益となりました。
群栄化学工業は、化学品、食品、不動産活用業の3つの事業領域で、グループ各社とともに多角的な事業活動を展開しています。直近の連結会計年度は増収増益となりました。
セイヒョーは、氷菓・アイスクリーム類、和菓子、冷凍食品の製造販売を主たる事業としています。直近期は主力のアイスクリーム部門が好調に推移し、売上高が増加し、利益も確保されました。生産能力を増強し、さらなる事業拡大を目指しています。
ニチレイは、ニチレイフーズ、ロジスティクス・ネットワークなどを傘下に持つ持株会社です。グループ連結従業員数は17,763名に上り、食品や低温物流など幅広い分野で事業を展開しています。直近の業績は、売上高・利益ともに増加となりました。
カゴメは、国内外で食品の製造・販売を手掛け、加工食品事業や国際事業を展開しています。連結従業員は3,200名を超え、世界第4位のトマト一次加工会社を連結子会社化するなど国際事業を拡大しています。直近の業績は減収減益となりました。
林兼産業は、機能性素材、加工食品、肉類、配合飼料、水産物の製造・仕入販売をグループ各社とともに国内外で展開しています。連結従業員数は462名で、直近期は減収増益となりました。
日本食品化工は、とうもろこし等の加工製品およびその二次加工製品の製造販売を主軸に、グループ各社とともに多岐にわたる事業を展開しています。連結従業員数は452名です。直近期は売上高が増加しましたが、経常利益と純利益は減少する増収減益となりました。